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リンパ球の発生分化における組み換え活性化遺伝子の転写調節機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 08839007
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分時限
研究分野 免疫の制御機構
研究機関富山医科薬科大学

研究代表者

村口 篤  富山医科薬科大学, 医学部, 教授 (20174287)

研究分担者 森 啓子  富山医科薬科大学, 医学部, 助手 (50272927)
岸 裕幸  富山医科薬科大学, 医学部, 助教授 (60186210)
研究期間 (年度) 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1996年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワードT細胞受容体遺伝子 / 免疫グロブリン遺伝子 / 遺伝子再構成 / リコンビナーゼ / RAG / プロモーター / 転写調節 / サイトカイン
研究概要

(1)RAG遺伝子の一部をプローブとして、ヒトRAG1ゲノム遺伝子を単離し、その構造およびプロモーター部位の解析を行った。RAG1の基本的転写を調節する塩基配列はRAG遺伝子第1エクソンの上流約100bpに位置するCCAATであった(Kurioka et al.Molecular lmmunol.1996)。
(2)RAG1遺伝子の近傍のクロマチン構造をDNAase超感受性(HS)によって決定した。その結果、RAG1遺伝子の発現と相関するHS部位が数個あることが明らかとなった。これらのHS部位(プロモーター部位)をRAG1遺伝子を発現していない細胞に導入するとプロモーター活性があることが確認された。このことより、RAG1遺伝子の特異的発現はプロモーター領域のクロマチン構造の変化に依存することが明らかとなった(Kitagawa et al,Blood,1996)。
(3)ヒトのリンパ球前駆細胞株を骨髄由来ストローマ細胞とサイトカインで刺激するとRAG遺伝子の発現が誘導されることを示した。また、その発現にはストローマ細胞上の分子とリンパ球前駆細胞の直接接触が必須であることを示した。さらにRAG遺伝子の発現とリコンビナーゼ活性が相関することを組み替え基質を用いて検証した(Tagoh,et al.Blood 1996)。
(4)ディファレンシャルディスプレイ法を用いてストローマ細胞に発現しRAG遺伝子の発現を促進する新しい遺伝子を単離することに成功した。遺伝子の発現実験によりこの遺伝子がRAG遺伝子の発現に関与することが示された(Tagoh et al.BBRC,1996)。

報告書

(1件)
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Hideyuki Kurioka,et al.: "Isolation and Characterization of a TATA-less promoter for the human RAG-1 gene." Molecular Immunology. 33・13. 1059-1066 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Taro Kitagawa,et al.: "Chromatin structure and transcriptional regulation of human RAG-1 gene." Blood. 88・10. 3785-3791 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Hiromi Tagoh,et al.: "Induction of recombination activating gene expression in a human lymphoid progenitor cell line : requirement of two separate signals from stromal cells and cytokines." Blood. 88・12. 4463-4473 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Hiromi Tagoh,et al.: "Molecular cloning and characterization of a novel stromal cell-derived cDNA encoding a protein that facilitates gene activation of RAG-1 in human lymphoid progenitors." Biochemical and Biophysical Research Communications. 221. 744-749 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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