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生体膜を利用した高効率・塩分濃度差直接発電に関する基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 08875040
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 熱工学
研究機関北海道大学

研究代表者

近久 武美  北海道大学, 工学部, 助教授 (00155300)

研究分担者 神 隆  北海道大学, 電子科学研究所, 助手 (80206367)
金城 政孝  北海道大学, 電子科学研究所, 助手 (70177971)
石橋 輝雄  北海道大学, 医学部, 教授 (60001872)
研究期間 (年度) 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
1996年度: 2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
キーワード生体膜 / エネルギー / 塩分濃度差 / 発電 / イオン交換 / イオンチャネル / 自然エネルギー
研究概要

ナトリウムイオンを選択的に透過する生体膜を用いて、高効率な塩分濃度差発電を実現するための基礎研究を行うことを目的として、直接発電の実験的フィジビリティスタディならびに数値シュミレーションによる出力・効率解析を行った。
実験では、直径100μmの単孔に張った脂質二重層膜にナトリウムイオンチャネルとしてグラミシジンAを分散させ、その両側に淡水と塩水を配置して、電圧ならびに電流を計測した。その結果、開放起電力は約180mVであったほか、グラミシジン濃度の二乗に比例して電流量が増加することが示され、生体膜により塩分濃度差発電を行い得ることが確認された。ただし、その電流密度は0.04A/cm2程度であり、さらに充分な電流密度とするには高いグラミシジン濃度に対して安定な膜の作成が課題であることが示された。
そこで、生体膜の安定性は膜を構成するリン脂質分子の並進拡散運動の度合いから評価することができるため、単一分子検出方の一つである蛍光相関分光法の準備し、その測定を開始できる状態とした。
一方、生体膜利用濃淡電池の効率ならびに出力特性について、理論解析を試みた。その結果、等価電気回路モデルの提唱と、電池性能を支配する無次元パラメータを明らかにすることができた。また、今回の解析の範囲では、出力は理論最大値の約25%、効率はギブス自由エネルギーの約5%程度を利用したに留まっており、作動条件やシステム構成をさらに最適化して、これらの向上を図ることが重要であることが明らかとなった。

報告書

(1件)
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 中谷 純: "生体膜を用いた塩分濃度差発電の基確実験" 第33回日本伝熱シンポジウム講演論文集(I). 135-136 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 近久 武美: "生体膜を用いた塩分濃度差発電の性能解析" 第33回日本伝熱シンポジウム講演論文集(I). 137-138 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 近久 武美: "塩分濃度差発電への生体膜利用実験と効率・出力解析" 第9回バイオエンジニアリング講演論文集. 89-90 (1997)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Naganuma, M: "Formation of the inverted hexagonal structure in bovine brain phospholipid membranes induced by dioleoylglycerol." Biomed, Res.17. 287-292 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Kinjo M.: "Analysis of the number of DNA fragment in solution using fluorescence correlattion spectroscopy." Prog. Biophys. Molec. Biol. 65. 197-197 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Jin, T, Kinjo: "Selective Sodium Cation Transport through Phospholipid Bilayer Membranes by p-tert-Butylcalix〔4〕arene Ether" Langmuir. 12. 2684-2689 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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