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DNAビニルグラフト法による遺伝子の多点標識と超高感度分析

研究課題

研究課題/領域番号 08875161
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 工業分析化学
研究機関九州大学

研究代表者

前田 瑞夫  九州大学, 工学部, 教授 (10165657)

研究分担者 片山 佳樹  九州大学, 工学部, 助教授 (70284528)
研究期間 (年度) 1996 – 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1997年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1996年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワードDNA / 遺伝子 / DNAプローブ / ビオチン / 遺伝子検出 / 遺伝子プローブ / DNA-ポリマー複合体 / 高分子化合物 / DNA-ポリマー-複合体
研究概要

本研究の目的は、ビオチンを多数個導入した新規ポリマーの開発と、これをDNAへ導入した超高感度DNAプローブの開発である。今年度は、平成8年度に開発したビオチン型重合性モノマーを用い、新規ビオチンペンダント型ポリマー標識剤の合成を行ったところ、合成には成功したものの、ビオチン含有量及び、ポリマーの分子量に問題があり、高感度化の目的には不足であることが分かった。この原因は、ビオチン型ポリマーに含有する不純物が、反応性を下げたこと、および、末端ソラレン型ポリマーの重合条件では、得られるポリマーの分子量に限界があることが考えられた。そこで、まず、前年度開発した方法を基礎として、高純度のビオチン型重合性モノマーの合成法を確立した。
また、検出時における標識アビジンとビオチンの結合効率を考慮して、重合基とビオチンユニットの間にアミノカプロン酸をリンカーアームとして挿入したビオチン型モノマーも新規開発した。これらのビオチン型モノマーは、純度が非常に高いものが得られたため、重合反応性は大幅に向上し、高濃度にビオチンを含むポリマーの合成が可能となった。
次に、これを用いてポリビオチン型DNA結合性標識剤を開発するに当たっては、DNA結合分子としてソラレンを用い、高分子量のポリマーが得られるビオチンモノマー、アクリルアミド、ソラレン型モノマー共重合体を設計した。これに用いる重合性ソラレンモノマーも新たに合成した。実際に共重合により得られたポリマーは、電気泳動による検討から、充分なDNA標識能力があることが実証され、実用的DNAプローブ作成用の試薬を開発する事ができた。

報告書

(2件)
  • 1997 実績報告書
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 梅野太輔: "機能性DNAの合成と応用 〜DNAハイブリッドの化学を中心に〜" 高分子. 46・5. 314-318 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Daisuke UMENO: "Poly(N-isopropylacrylamide)Carrying Double-Stranded DNA for Affinity Separation of Genotoxins" Analytical Science. 13. 553-556 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Richard A Bartsch: "Molecular and Ionic Recognition with Imprinted Polymers" American Chemical Society,Washington DC(印刷中), (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Toshihiro AKAIKE: "Advances in Polymeric Biomaterials Science" CMC Co.,Ltd.,Tokyo, 686 (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] M.Maeda: "Hydrogels and Biodegradable Polymers for Bioapplications" American Chemical Society, 268 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] M.Maeda: "Advanced Biomaterials in Biomedical Engineering and Drug Delivery Systems" Springer,Tokyo, (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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