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ベンズイミダゾールP-N配位子を有する希土類金属錯体の合成と触媒機能

研究課題

研究課題/領域番号 08F08038
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分外国
研究分野 合成化学
研究機関大阪大学

研究代表者

真島 和志  大阪大学, 基礎工学研究科, 教授

研究分担者 PANDA Tarun Kanti  大阪大学, 基礎工学研究科, 外国人特別研究員
研究期間 (年度) 2008 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2009年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2008年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード4族金属錯体 / アミド錯体 / 炭素-水素結合活性化 / 希土類錯体
研究概要

前周期遷移金属、および、希土類金属錯体によるエチレンなどのオレフィン類およびブタジエンなどのジエン類の重合反応、また、ヒドロアミノ化やヒドロシリル化といった分子変換反応が盛んに研究されており、その触媒分子の設計は非常に重要な研究対象である。本研究においては、独自に見出した前周期金属-アミド錯体の付加反応を利用してα-ジイミン配位子、また、カルボジイミド配位子との組み合わせにより、ワンステップでチタン・ジルコニウム・ハフニウムを中心金属とする種々のアミド錯体の合成が可能であることを見出した。得られる錯体には非常に電子供与性の高いグアニジン部位が存在することから塩基性の高い金属-アミド結合部位を有しており、そのために不飽和有機分子に対する求核付加のみならず、炭素一水素結合の活性化が可能であることを明らかにした。近年、炭素-水素結合の活性化を利用したヒドロアミノアルキル化反応が活発になっており、その素反応をより容易に進行させるために必要な配位子設計に対する新たな指針を見出すことができた。さらに、希土類錯体においては電子的に大きな柔軟性を持ち、金属中心周りの他の配位子に応じて形状を自由に変えうるα-ジイミン配位子の導入に成功し、新たな希土類金属錯体群の合成法を確立することに成功した。この性質はオレフィン類やブタジエンの重合において、モノマーの立体的・電子的要因に応じてより活性な触媒金属中心を発生させるための触媒デザインにつながる新たな知見である。

報告書

(2件)
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2010 2009

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Highly Reactive Metal-Nitrogen Bond Induced C-H Bond Activation and Azamet allacycle Formation2010

    • 著者名/発表者名
      Panda Tarun、劒隼人、真島和志, 他3名
    • 雑誌名

      Organometallics Vol.29

      ページ: 34-37

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Controlled Benzylation of α-Diimine Ligands Bound to Zirconium and Hafnium : An Alternative Method for Preparing Mono- and Bis(amido) M(CH_2Ph)_n (n=2, 3) Complexes as Catalyst Precursors for Isospecific Polymerization of α-Olefins2009

    • 著者名/発表者名
      Tsurugi, H., Ohnishi, R., Kaneko, H., Panda, T. K., Mashima, K.
    • 雑誌名

      Organometallics 28

      ページ: 680-687

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Amido-Imino Complexes of Group IV Metals via Amide Migration to Diimine Ligands Bound to Metals : Syntheses, Structures, and Applications2009

    • 著者名/発表者名
      Panda, T. K., Tsurugi, H., Mashima, K.
    • 学会等名
      日本化学会第89春季年会
    • 発表場所
      日本大学
    • 年月日
      2009-03-30
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2024-03-26  

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