| 研究課題/領域番号 |
08J05567
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
木村 至聖 京都大学, 文学研究科, 特別研究員(PD)
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| 研究期間 (年度) |
2008 – 2009
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| 研究課題ステータス |
完了 (2009年度)
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| 配分額 *注記 |
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2009年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2008年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
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| キーワード | 産業遺産 / 表象 / 地域社会 / 産業観光 / 文化遺産の社会学 / 旧産炭地 / 脱工業社会 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、1974年に閉山した海底炭鉱・長崎市端島(通称:軍艦島)を事例として、文化遺産を地域社会の生活環境を維持するために積極的に活用しつつ、その価値をめぐる開かれた議論の可能性を探求することである。本年度は、1)初年度の成果の発表、2)継続フィールド調査、3)博士論文執筆に向けての理論的な発展を行なった。
特に2009年は、1月に軍艦島を構成資産とする「九州・山口の近代化産業遺産群」がユネスコの世界遺産の暫定リストに掲載され、4月には長崎市が上陸観光を解禁するなど、軍艦島を取り巻く大きな状況の変化がみられた。そこで今年度は市役所、および軍艦島観光ガイドを行なうNPOへの聞き取りを重点的に行ない、上陸観光ツアー参加者に関するデータや最新の情報を入手した。また、これと並行して、端島(軍艦島)出身者への聞き取りも行なった。
以上の調査研究を通して明らかになったのは、1)近年の産業遺産としての軍艦島の再発見・再評価の気運をうけての長崎市による上陸観光への環境の整備の一方で、2)軍艦島の保存・活用の具体的取り組みについては、主にNPOやツアーを取り扱う民間旅行会社、地元の業者によって担われていること、3)その取り組みは、元住民のなかでも比較的若い世代の人々や周辺地域の住民による活動が中心であり、元住民でも炭鉱で働いた本人などの関わりはイギリスなどの同種の事例と比較すると弱いことがわかった。こうした現状把握は、軍艦島が「観光資源」として活用されていくなかで、それがいかに意味づけられ、その意味が今後どのように展開・変化しうるのかを考える上で非常に重要である。本研究は、その一端を明らかにしたという点で、大きな成果を挙げたと言える。
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