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中世の国衙とその変遷について

研究課題

研究課題/領域番号 08J06045
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 日本史
研究機関早稲田大学

研究代表者

大澤 泉  早稲田大学, 文学研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2008 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2009年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2008年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
キーワード国衙 / 鎌倉幕府 / 知行国 / 守護 / 在庁官人 / 国衙領 / 太良荘 / 国主 / 税所 / 正税 / 在庁名 / 目代 / 知行国制
研究概要

本研究は、中世国衙を国家と地方双方の視点から国衙を検討することによって、衰退したと考えられている中世の国衙の変遷を多面的に捉え直すことを目的としております。鎌倉期の国衙を検討するにあたり、以下の二点を本年度の課題と致しました。(1)吸収論に帰結させない幕府権力と国衙の関係を論じる。(2)鎌倉期における国衙機構(知行国制や在庁官人制を含む)の再検討。
本年度の成果
1、幕府の対国衙政策と守護の動向
国衙に対する幕府の政策を検討すると、公家の知行体制を容認するものであり、とくに府中域支配や正税の徴収については、国衙の沙汰として認めていることが確認できました。在地の人間は国衙をめぐる一権力として、守護や幕府を選択することがあったと考えられますが、国衙に対する守護の介入(幕府による国衙機能の吸収)は幕府の意図するところではなかったと考えました。
2、鎌倉後期の国衙領興行と知行国主の変遷
若狭国太良荘では、正応2年の大嘗米賦課以降、積極的な国衙による国衙領興行の動きが見られます。これらの年次を見ると、すべて治天の君の交替の時期と一致していることが確認でき、若狭国では、治天の交替に伴って、国主も交替していたと考えられ、それと連動して、国衙領の興行が行われたと考えられました。
以上のような検討によって、先行研究においては、在庁官人制及び国衙は、鎌倉期になると衰退する傾向にあることが指摘されておりましたが、幕府や朝廷の両者を背景として、自律的な展開を遂げていた面もあったことを明らかにすることができたと思っております。

報告書

(2件)
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2010 2009 2008

すべて 雑誌論文 (5件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 鎌倉後期の国衙領興行と知行国主の変遷-若狭国を中心に-2010

    • 著者名/発表者名
      大澤泉
    • 雑誌名

      早稲田大学大学院 文学研究科紀要 55

      ページ: 31-41

    • NAID

      120002809408

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 景観構成に見る第二定型本の分類-洛中洛外図ランドマーク対照表補論-2010

    • 著者名/発表者名
      大澤泉
    • 雑誌名

      2003(平成15)~2009(平成21)年度科学研究費補助金 基盤研究(S)『中近世風俗画の高精細デジタル画像化と絵画史料学的研究』報告書

      ページ: 88-93

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [雑誌論文] 栃山斉氏所蔵『内府公軍記』2009

    • 著者名/発表者名
      大澤泉
    • 雑誌名

      大阪城天守閣紀要 37

      ページ: 33-45

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [雑誌論文] 常陸国在庁宮人による国衙機能の維持と保証2008

    • 著者名/発表者名
      大澤泉
    • 雑誌名

      日本史攷究 32

      ページ: 25-46

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [雑誌論文] 鎌倉期の雷公風伯祭について2008

    • 著者名/発表者名
      大澤泉
    • 雑誌名

      『懸樋抄』海老澤衷先生還暦記念論文集

      ページ: 20-24

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 若狭国に於ける国衙機構の変遷2009

    • 著者名/発表者名
      大澤泉
    • 学会等名
      東寺文書研究会
    • 発表場所
      東京大学
    • 年月日
      2009-08-30
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2024-03-26  

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