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ヒト免疫不全ウイルスの組み込み過程におけるDNA修復酵素の役割の解析

研究課題

研究課題/領域番号 08J07062
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 膠原病・アレルギー・感染症内科学
研究機関京都大学

研究代表者

櫻井 康晃  京都大学, ウイルス研究所, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2008 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2009年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2008年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
キーワードレトロウイルス / DNA二重鎖切断修復酵素 / 組み込み過程 / 逆転写反応 / 組み込み領域指向性 / 高速シーケンサー / DSB修復酵素 / 組み込み部位
研究概要

昨年度までの研究に引き続き、DNA二重鎖切断修復酵素が欠損した細胞に組み込まれたヒト免疫不全ウイルス(HIV)及びマウス白血病ウイルス(MLV)のDNA周辺の塩基配列の異常を解析した。その結果、レトロウイルス感染においてDNA二重鎖切断修復酵素は組み込み過程だけでなく、逆転写反応や組み込み領域の選択をも制御していることが明らかとなった。よって、今まで考えられていた以上にDNA二重鎖切断修復酵素はレトロウイルス感染に密接に関与していることがわかった。以上の結果を論文として発表した。
上記の研究により得られたデータをさらに解析した結果、DNA二重鎖切断修復酵素の一つであるMre11を欠損した細胞では、MLVが遺伝子内に組み込まれる効率が上昇している傾向が示唆された。結果としてHIVに類似した組み込み領域指向性を示していた。この可能性を証明するために、高速シーケンサー(illumina社製)を用いて組み込み部位の大量解析を現在行っている。Mre11相補細胞を用いて解析手法や条件を検討した結果、約25000箇所のMLVの組み込み部位を同定することに成功した(1サンプルあたりの組み込み部位の解析数としては過去最多)。それらを解析した結果、転写開始点付近やCpG island付近に組み込まれる効率が高いことが確認され、過去に報告された傾向と一致していた。現在は、Mre11に加えて、NBS1やATMの欠損による影響を検討するために、それら欠損細胞と相補細胞における組み込み領域を解析している。また、プログラミングソフト(Per1)を用いて解析効率の上昇と多面的な解析を行うことを試みている。

報告書

(2件)
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] DNA double strand break repair enzymes function at multiple steps in retroviral infection2009

    • 著者名/発表者名
      Yasuteru Sakurai
    • 雑誌名

      Retrovirology 6

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] HIV感染過程におけるDNA修復酵素の役割2009

    • 著者名/発表者名
      櫻井康晃
    • 学会等名
      第23回日本エイズ学会学術集会
    • 発表場所
      名古屋国際会議場(愛知県)
    • 年月日
      2009-11-26
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] レトロウイルス感染におけるDNA修復酵素の新たな役割2009

    • 著者名/発表者名
      櫻井康晃
    • 学会等名
      第57回日本ウイルス学会学術集会
    • 発表場所
      都市センターホテル(東京都)
    • 年月日
      2009-10-26
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] Aberrant Sequences in Retrovirus-Host Junctions by Deficiency of DNA Double Strand Break Repair Enzymes2009

    • 著者名/発表者名
      Yasuteru Sakurai
    • 学会等名
      CROI 2009
    • 発表場所
      Montreal, Canada, (Plaisdes Congres de Montreal)
    • 年月日
      2009-02-09
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書

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公開日: 2008-04-01   更新日: 2024-03-26  

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