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東南アジア上座部仏教社会における社会動態と宗教意識に関する比較研究

研究課題

研究課題/領域番号 09041051
研究種目

基盤研究(A)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 社会学(含社会福祉関係)
研究機関筑波大学

研究代表者

駒井 洋  筑波大学, 社会科学系, 教授 (20058100)

研究分担者 高橋 美和  愛国学園大学, 講師 (40306478)
鈴木 規之  琉球大学, 法学部, 教授 (60253936)
小野澤 正喜  筑波大学, 歴史・人類学系, 教授 (90037044)
CHAVIVUN Pra  筑波大学, 地域研究研究科, 外国人教師
研究期間 (年度) 1997 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
12,100千円 (直接経費: 12,100千円)
1999年度: 4,200千円 (直接経費: 4,200千円)
1998年度: 3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
1997年度: 4,200千円 (直接経費: 4,200千円)
キーワードカンボジア / タイ / ラオス / スリランカ / 上座部仏教 / 宗教行動 / 宗教意識 / 社会動態 / 上座仏教 / ミャンマー / 仏教回帰 / 民主化運動 / 現世利益 / 僧侶 / 社会的影響 / オルターナテイブ運動 / 人権擁護 / 社会的和解 / サルボダヤ運動 / 基本的人間ニーズ
研究概要

カンボジアについては、駒井による(1)シクロ運転手を対象とするプノンペンに流入した出稼ぎ者の宗教意識および宗教行動にかんする調査、(2)タケオ州農村部における寺院と僧侶の復興過程に果たす役割にかんする調査、高橋による仏教僧院の復興状況にかんする実証研究、佐々木(研究協力者)による中国系の宗教変容にかんする研究、サムアン(同)によるプノンペン市民の政治意識と宗教との関連にかんする研究がおこなわれた。
タイについては、小野沢がサンガの解脱指向、俗人の功徳指向、土着信仰体系である精霊崇拝の三者の関係を分析整理した。また鈴木規之は農村においてオルターナティブな発展を求める開発僧と在家者との関係を実証研究した。さらに村上(研究協力者)は、シャン族の仏教実践にかんする実証研究をおこなった。
経済的にも文化的にもタイの影響圏に組み込まれはじめたラオスについては、鈴木規之が社会動態と宗教意識の変容にかんする実証研究をおこなった。
アジアの上座部仏教の発生地であるスリランカについては、鈴木晋(研究協力者)が地方都市近郊農村における農村回帰ムーブメントを対象として、仏法開発にかんする実証研究をおこなった。
以上のように、上座部仏教は、それぞれの社会の歴史性や風土性に規定されながら、とくに実践論理である八正道の再発見とその評価を核心として、社会変動過程にたいして基本的な影響力を保持しつづけているばかりでなく、オルターナティブな発展への指向性も見せはじめていることが明かにされた。

報告書

(4件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 駒井洋: "The Role of Buddhism in the Reconstruction of the Cambodian Rural Village"社会学ジャーナル. 25号. (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 駒井 洋: "研究報告書 東南アジア上座部仏教社会における社会動態と宗教意識に関する比較研究"100 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 駒井 洋: "仏教にもとづく社会科学の可能性" 脱オリエンタリズムとしての社会知. 307-333 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 高橋 美和: "信仰の実践-出家と在家、そして女性修行者" ブッダ・大いなる旅路-篤き信仰の風景/南伝仏教. 169-174 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 高橋 美和: "タイ仏教徒社会における女性の「僧院入り」の文化・社会的背景" 愛国学園大学人間文化研究紀要. 1. (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 駒井 洋: "カンボジア農村の復興と仏教-タケオ州トゥペアング・ベーング村の事例" 社会学ジャーナル. 23号. (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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