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日韓村落構造の比較研究

研究課題

研究課題/領域番号 09041067
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 社会学(含社会福祉関係)
研究機関名古屋大学 (1999)
神戸大学 (1997-1998)

研究代表者

北原 淳  名古屋大学, 経済学部, 教授 (30107916)

研究分担者 山根 真理  愛知教育大学, 教育学部, 助教授 (20242894)
藤井 勝  神戸大学, 文学部, 助教授 (20165343)
山中 美由紀  龍谷大学, 社会学部, 助教授 (90158246)
小林 和美  大阪教育大学, 教育学部, 助教授 (90273804)
研究期間 (年度) 1997 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
8,600千円 (直接経費: 8,600千円)
1999年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1998年度: 4,400千円 (直接経費: 4,400千円)
1997年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
キーワード韓国 / 農村社会 / 都市=農村関係 / 家族関係 / 就業構造 / 門中 / 祭祀構造 / 高齢者家族 / 韓国村落構造 / 家(チブ) / マウル / 伝統文化 / 近代化 / 高齢化社会 / 地域社会 / ネットワーク / 家族 / 近郊農村 / 両班 / 書院 / 同族
研究概要

(1)村落社会を全体社会との関係からとらえるため、特定集落の集中調査および特定集落をこえる広域調査を平行して行った。
(2)韓国大丘広域市近郊農村で特定集落の悉皆調査を行い、この過程で、日本の封鎖的傾向のある自然村と比較して、都市との関係を断ち切らず、地域ネットワークをもつ村落構造の特殊性が明らかになった。
(3)特定集落の調査データの集計整理作業を行い、その一部は『韓国村落社会における基層構造と変化』という研究資料として簡易印刷に付し、広く公開した。その中で、兼業農家が少なく子弟のチブ継承観念が弱く、子弟の都市別居志向を親も勧めていること、親族関係を超える村内結合が意外と弱くルースなこと、等の特色が明らかになった。
(4)特定集落を超える広域調査では、家族調査では直系家族的世帯が少ない分、老齢夫婦・独居世帯の比率が高く、また夫婦関係では、家事分担に対して、日本の妻による一方的な感謝とちがい、韓国では夫婦双方が感謝しあう傾向が強い、等の興味ある事実が明らかとなった。

報告書

(4件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (20件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (20件)

  • [文献書誌] 藤井勝: "家族・親族・屋敷地共住集団"続・タイ農村の構造と変動. 312-375 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 小林和美: "韓国村落悉皆調査の手法と経緯:大丘広域市近郊農村調査の記録"大阪教育大学紀要(第=部門). 48巻1号. 27-41 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 小林和美: "韓国農村における教育問題と人口移動"大阪教育大学紀要(第=部門). 48巻2号. 75-88 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 山中美由紀: "韓国の女性労働とM字型就業構造"口羽益生教授退職記念論集. 51-80 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 北原淳: "続・タイ農村の構造と変化"剄草書房. 465 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] KOBAYASHI, Kazumi: "Method and Process of Every Household Survey at a Korean Village : Record of Community Survey at the Suburban Area of Daegu City"Journal of Osaka Education University (II Section). 48(1). 27-41 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kobayashi, Kazumi: "Education Problem and Population Problem in a Korean Rural Community"Journal of Osaka Education University (II Section). 48(2). 75-88 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kobayashi, Kazumi: "Basic Structure and Dynamics of Korean Village Community"Sociology Course, Osaka Education University. 1-92 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yamanaka, Miyuki: "Women Labor and M Curve in Korea"in Collected Articles to Cleblate the Retirement of Professor Kuchiba, Masao, Gyoro Publisher. (Forthcoming). (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kitahara, Atsushi (coeditor): "Structure and Change of Thai Villages Revisited"Keiso Publisher. 465 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 藤井 勝: "家族・親族・屋敷地共住集団"続・タイ農村の構造と変動. 312-375 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 小林 和美: "韓国村落悉皆調査の手法と経緯:大丘広域市近郊農村調査の記録"大阪教育大学紀要(第II部門). 48巻1号. 27-41 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 小林 和美: "韓国農村における教育問題と人口移動"大阪教育大学紀要(第II部門). 48巻2号. 75-88 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 山中 美由紀: "韓国の女性労働とM字型就業構造"口羽益生教授退職記念論集. 51-80 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 北原 淳: "続・タイ農村の構造と変化"剄草書房. 465 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Atsushi KITAHARA: "Sustainable Part-Time Farming beyond the Crisis of Asian Agriculture" Paper Presented at the 1st Asian Rural Sociology Association Confereuce Proceedings. 1-15 (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 小林和美: "韓国村落悉背調査の手法と経緯" 大阪教育大学紀要II. 48巻1号. 1-11 (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 安和 守茂: "沖縄の「門中化」の一断面" ソシオロジ. 131. 90-107 (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 染谷 淑子: "老いと家族" ミネルヴァ書房, (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 山根 真理: "家族多様化時代における家事分担の変容可能性に関する調査研究" 家族 コープこうべ・生協研究機構, 114 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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