研究分担者 |
山本 俊行 京都大学, 工学研究科, 助手 (80273465)
藤井 聡 京都大学, 工学研究科, 助手 (80252469)
陳 蔭三 西安公路交通大学, 校長
GOLOB Thomas Univ. of California Irvine, Inst. of Transp, Research S
RECKER Wilfr Univ. of California Irvine, Inst. of Transp, Director a
YINSAU Cher Xi'an Haghway Univ.President
BUNCH David University of California,Davis, Institute, Associate
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研究概要 |
本研究では,日本,米国,中国において世帯の自動車保有に関する調査を実施し得られたデータを基に,各世帯の自動車保有台数,各自動車の保有期間,および自動車の購入,廃棄,買い替えなどの行動を定量的に,かつ動学的に予測するための分析を行った. 日本においては,世帯が保有する自動車は限られており,自動車の利用には世帯構成員間で競合が生じているものと考えられる.本研究では,車種選択行動と世帯内での自動車の割り当ては密接な関係があるとの認識の下,世帯内での割り当てを考慮した購入車種選択行動モデルを構築した.さらに,世帯内での自動車利用の競合を考慮する事により,明示的に自動車利用の背反性を導入した世帯における交通機関選択モデルの構築を行った. 米国においては,世帯における自動車の複数台保有が一般化しており,それらを順次買い替える事により,世帯の保有自動車群が変化する.複数回の自動車取替更新行動を世帯が行う場合,それらの取替更新行動は独立に行われるわけではなく,互いに大きな影響を及ぼしているものと考えられる.また,世帯の状態変化が自動車取替更新行動に与える影響は,その種類,時期によって,非常に大きいと考えられる.よって本研究では,直前の取替更新行動や世帯の状態変化が,次の取替更新行動に与える影響を明示的に考慮した分析を行い,その影響を定量的に把握した. 中国においては,自動車化の進行は始まったばかりである.このような時期における世帯の自動車保有行動は,自動車を取り巻く環境が不安定であり,消費者も自動車保有に関する経験を持たない事から,経済的要因だけではなく,心理学的・社会学的要因の影響を大きく受けるものと考えられる.本研究では,自動車保有の「疑似効用」という概念について世帯の意識分析を行い保有意識の因果構造に検討し,自動車保有行動モデルシステムの構築を図っている.
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