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色素薄膜積層系における自然放出光の微小共振器による制御

研究課題

研究課題/領域番号 09210211
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関九州大学

研究代表者

筒井 哲夫  九州大学, 大学院・総合理工学研究科, 教授 (40037982)

研究期間 (年度) 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
900千円 (直接経費: 900千円)
1997年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード色素薄膜 / 発光材料 / 微小共振器 / 自然放出 / 金属キレート / 発光スペクトル / 積層薄膜
研究概要

1.色素材料の広範な探索
亜鉛キレート錯体系の発光材料について広範な探索を実施した。発光効率、駆動安定性ともに十分なものが見出された。これらの発光材料を組み込んだ微小共振器型デバイスを作製し、その発光特性を調べた。共振器の共振条件と発光スペクトルの短波長側の成分を利用することで単色性に富み、指向性を付与した発光デバイスを設計できることを実証できた。
薄膜試料からの発光特性の高精度測定
誘電体スタックミラーと金属ミラーで色素薄膜をサンドイッチした単純な構造について光励起での発光特性を詳しく調べた。即ち、真空蒸着の条件を工夫することで、有機色素薄膜の膜厚に分布を持たせた共振器溝造を作製し、厳密に同一条件で膜厚が異なる共振器の特性を比較できた。その結果、微小共振器の共振条件を厳密に決定する手法を確立できた。
3.層状ペロブスカイト化合物薄膜の発光特性
有機/無機複合体である層状ペロブスカイト化合物は、高い蛍光量子収率の単色性に優れた発光を示す薄膜材料であり、しかも遷移双極子の配向方向に面配向性を付与できる興昧深い材料系である。このような層状ペロブスカイト化合物薄膜について、ハロゲン化金属部と有機アミン部の化学構造を多様に変化させた一連の化合物を合成し、その発光特性を調べた。微小共振器に組み込まない薄膜においても、その層状構造特有の微小共振器構造で発現する発光特性と関連が深い興味ある光学特性を観測できた。

報告書

(1件)
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] J.Bettenhausen: "Electron Transport in a Starburst Oxadiazole" J.Appl.Phys.82. 4957-4961 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] M.Era: "Self-Organized Growth of PbI-Based Layered Perovskaite Quantum Well by Dual-Source Vapor Deposition" Chem.Mater.9. 8-10 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] M.Era: "PbBr-Based Layered Perovskite Containing Chromophore-Linked Ammonium Molecules as an Organic Layer" Chem.Lett.1997. 1235-1236 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] H.Tokuhisa: "Characterization of Electron Transport in Naphthyloxazole Doped Polycarbonate Film" Syntehtic Metals. 85. 1161-1162 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T.Tsutsui: "Progress in Electroluminescent Devices Using Molecular Thin Films" MRS Bulletin. 22. 39-45 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T.Tsutsui: "Extended Molecular Design Concept of Molecular Materials for Electrolumi-nescence:sublimed-Dye Films,Molecularly Doped Polymers and Polymers with Chromophores" Phil.Trans.R.Soc.Lond.A. 355. 801-814 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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