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有機材料による二次高調波振幅のフォトンモード超高速変調

研究課題

研究課題/領域番号 09222210
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関静岡大学

研究代表者

長村 利彦  静岡大学, 電子工学研究所, 教授 (90117200)

研究分担者 坂口 浩司  静岡大学, 電子工学研究所, 助手 (30211931)
松島 良華  静岡大学, 工学部, 教授 (40022008)
研究期間 (年度) 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1997年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード二次非線形光学効果 / ハイパーレイリー散乱 / 超分子分極率 / パラニトロアニリン / パルスレーザー励起 / 光励起状態
研究概要

有機材料によるに二次高調波振幅などのフォトンモード超高速変調を目的としてパルスレーザー励起状態での超分子分極率評価法の検討を行い、本年度は次のような成果が得られた。
溶液中で電場をかけずに基底状態分子の超分子分極率βを評価するハイパーレイリー散乱(HRS)法の測定系を改良した。励起状態HRSのダイナミクスや増幅機構を広い時間域で検討するため、波長可変固体ナノ秒パルスレーザーを励起光(460-464nm)とし、別のナノ秒YAGレーザー基本波(1064nm)をプローブとしてパルスレーザー励起HRS分光計測システムを新たに開発した。励起光をプローブ光より先に試料に照射し、プローブレーザーは電気的遅延により数ナノ秒から任意の遅延時間で試料にあてた。パラニトロアニリン(pNA)のHRS信号は、光励起により増大し、遅延時間に対してプロットすると指数関数的に減衰した。その寿命はpNAの励起三重項状態の減衰に対応した。二次非線形光学効果の増幅機構は現在の所、最低励起三重項状態から上への遷移の増加、あるいは励起三重項状態での共鳴などが考えられる。励起状態の生成と減衰による二次高調波振幅のフォトンモード超高速変調が期待される。

報告書

(1件)
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 原田 篤: "ナノ秒レーザーハイパーレイリー散乱法による光励起状態の超分子分極率評価" 静岡大学電子工学研究所報告. 31. 15-22 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroshi Sakaguchi: "Excited state enhancement of the third order optical nonlinearity of polyalkylthiophene pumped by low repetition rate femto second Ti:S amplifier" Molecular Crystals and Liquid Crystals. 294. 279-282 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Toshihiko Nagamura: "Specific photoresponses of Langmuir -Blodgett films containing redox chromophores" Colloids and Surfaces,A:Physico chemical and Engineering Aspects. 123-124. 457-471 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Hideki Hashimoto: "Second-hamonics generation from single crystals of N-substituted 4-nitroanilines" Japanese Journal of Applied Physics. 36,11. 6574-6760 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Atsushi Harada: "Hyperpolarizability of organic compounds at the excited stare estimated by nano second hyper- Rayleigh scattering method under excitation" Molecular Crystals and Liquid Crystals. (in press).

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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