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シアリルルイス-X構造の高次認識に必須なコア糖蛋白質のcDNAクローニング

研究課題

研究課題/領域番号 09240229
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関自治医科大学

研究代表者

中村 充  自治医科大学, 医学部, 講師 (20198237)

研究期間 (年度) 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1997年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワードE-セレクチン / シアリルルイスX / B細胞分化 / E-セレクチン糖蛋白リガンド / gp150
研究概要

シアリルルイス-X(sLe^X)構造の高次認識には、その糖鎖構造が特定コア糖蛋白質上に発現していることが必須と推定されている。しかし、その特定コア糖蛋白質としてはE-セレクチンの場合マウスのESL-1以外報告されていない。我々は、ヒトのプレB細胞性白血病細胞株を用いて、ヒトのE-セレクチンリガンド糖蛋白質の同定を試み、それをコードするcDNAをクローニングすることを目標に掲げた。
セレクチンリガンド糖鎖は、いくつかの糖転移酵素によって生合成され発現する。今までは、特にFucT-VIIこそが重要なキ-ステップであると信じられて来た。しかし、我々はセレクチンリガンドの発現制御がFucT-VIIによってではなく、O-glycanのコア2と呼ばれる基本構造を合成するN-アセチルグルコサミン転移酵素(Core2GnT)によってなされていることを明らかにした。ヒトBリンパ球系細胞では、特に未熟な分化段階のB細胞性白血病細胞株にのみsialyl-Le^Xが発現していて、E-セレクチンのみに依存する細胞接着を示す。その表面膜上にあるsialyl-Le^Xは殆ど唯一の150kDaの糖蛋白質(gp150)上に発現している。このsialyl-Le^Xに対する抗体の反応性はO-結合型糖鎖の生合成をブロックすることにより消失し、またホルボールエステル処理することによって同抗体の反応性は経時的に消失した。このgp150こそがE-セレクチンの糖蛋白質性リガンドであることが、放射標識E-セレクチンがカルシウム依存性に結合することから判明した。現在、既に調製済みのセレクチン-免疫グロブリン定常領域融合蛋白質を固相化したアフィニティーカラムなどを用いて、プレーB白血病細胞株の膜画分からgp150を精製中である。

報告書

(1件)
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Nakamura,M.: "CMP-NeuAc : GalB1→4GleNAc α2→6sialyltrausferase catalyzes NeuAc transfer to glycelipids" J.Lipid Res.38. 1795-1806 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Iwase,S.: "Modulation of E2F activity is linked to interferon-induced growth suppression of hemato poietic cells." J.Biol.Chem.272. 12406-12414 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Nakamura,M.: "Rapid interualization of exogeuous gauglioside GM3 and its meta bolism to ceraunide in human myelogeuous leukemia HL60〜" FEBS Lett.400. 350-354 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Kikuchi,J.: "Polyploidization and bunctional maturation are two distiuct processes during megakovyocytic differentiation." Blood. 89. 3980-3990 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 中村充: "造血幹細胞" 三浦恭定著 南江堂,東京(印刷中), (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 中村充: "日本油化学会誌" 日本油化学会, 1109-1116 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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