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中枢神経系におけるイノシトール1,4,5-三リン酸結合蛋白

研究課題

研究課題/領域番号 09259228
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関九州大学

研究代表者

平田 雅人  九州大学, 歯学部, 教授 (60136471)

研究分担者 松田 美穂  九州大学, 歯学部, 助手 (40291520)
兼松 隆  九州大学, 歯学部, 助手 (10264053)
研究期間 (年度) 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1997年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワードIns(1,4,5)P_3 / 細胞内Ca^<2+>濃度 / ホスホリパーゼC
研究概要

新しいD-ミオ-イノシトール1,4,5-三リン酸(Ins(1,4,5)P_3)結合蛋白質(p130)を見い出した。p130の細胞内機能を探るための研究を遂行した。
1.安定的にp130を発現するCOS-1細胞株を作製し、ブラジキニン(Bk)や上皮成長因子(EGF)刺激に伴う細胞内Ca^<2+>濃度変化を測定した。対照に比し、Bk刺激によるCa^<2+>反応の減弱化が認められた。この結果は濃度-反応曲線が右方シフトしたためであることが分かった。EGF刺激の場合も基本的には同じ結果が得られた。この原因として二つのことが考えられる。発現したp130が細胞膜の内側にあるホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸(PtdIns(4,5)P_2)に結合して、PLC活性化による加水分解をブロックしたか、あるいは、PLC活性化によって生成したIns(1,4,5)P_3がp130によって結合され、小胞体上の受容体に結合する量を減らしたためか、である。これを区別するため、Bk刺激によって細胞内に生成したIns(1,4,5)P_3を定量した。刺激前の量はp130を過剰発現した細胞のほうがむしろ多く、刺激に伴って生成するIns(1,4,5)P_3量に対照との相違は認められなかった。この結果は後者の可能性が高いことを支持している。したがって、p130は細胞内Ca^<2+>反応のnegative regulatorとして働いている可能性が考えられる。
2.In situハイブリダイゼーションによって中枢神経におけるp130のmRNAの分布を調べた。小脳のプルキンエ細胞、顆粒細胞層、大脳では皮質の特定の細胞層、また、海馬、歯状回に多く分布していることが分かった。

報告書

(1件)
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Hirata,M.: "Inositol 1,4,5-trisphosphate receptor subtypes differentially recognize regioisomers of D-myo-inositol 1,4,5-trisphosphate." Biochem.J.328. 93-98 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Takeuchi,H.: "Distinct specificity in the binding of inositol phosphates by pleckstrin homology domains of pleckstrin,RAC-protein kinase,diacylglycerol kinase and a new 130-kDa protein." Biochim.Biophys.Acta. 1359. 275-285 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Yagisawa,H.: "Replacements of single basic amino acids in the pleckstrin homology domain of phospholipase C-^δ1 alter the ligand binding,phospholipase activity and interaction with the plasma membrane." J.Biol.Chem.273. 417-424 (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Hirata,M.: "Intrinsic inhibitor of inositol 1,4,5-trisphosphate binding." Mol.Cell.Biochem.(in press). (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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