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本態性高血圧の原因遺伝子に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 09272214
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関愛媛大学

研究代表者

三木 哲郎  愛媛大学, 医学部, 教授 (00174003)

研究分担者 小原 克彦  愛媛大学, 医学部, 助教授 (30260384)
研究期間 (年度) 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
1997年度: 3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
キーワード本態性高血圧 / 遺伝子診断 / レニン-アンジオテンシン系
研究概要

本研究の最終目的は、本態性高血圧の原因遺伝子を単離同定することである。
今回、本態性高血圧の発症の候補遺伝子として、レニン-アンジオテンシン系の重要な基質であるアシジオテンシノ-ジェン遺伝子、アンジオテンシンIIの受容体であるタイプ1受容体とタイプ2受容体遺伝子などについてcase-control studyで検討を行った。
1)アンジオテンシノ-ジェン遺伝子(AGT):AGTの-18に位置する多型が、AGCE1に結合する転写因子の結合性に影響を及ぼし、AGTの発現量などを変え、最終的に高血圧の発症に関わっているものと推測した。以前から、235番目のアミノ酸多型(Met/Thr)が高血圧発症に関連していると報告されていた。しかし、今回の結果より、235の(Met/Thr)多型はいわゆる遺伝子マーカーであり、血圧調節には遺伝子多型は-18のC/T多型が関与している可能性が高いことが分かった。将来、この多型は高血圧の発症前診断に利用できると考える。
2)アンジオテンシンIIタイプ1受容体(AT2R1):AT2R1とAT2R2は、高血圧発症に関与していないが、AT2R1のC対立遺伝子は、健常人の左室の重量に影響を与えている可能性があった。
3)Methylenetetrahydrofolate reductase(MTHFR)遺伝子:MTHFRの遺伝子変異で酵素活性が低下し、血清のホモシステイン値が上昇すると、虚血性心疾患や脳血管障害の発症頻度が高くなることが報告されている。今回の結果では、Val/Val型のホモ接合体は脳血管障害の頻度は上昇していなかった。これは、Val/Val型のホモ接合体では、血栓の危険性は高まるが、血圧が低下するため、効果が相殺されることにより、脳血栓の頻度は上昇しないことになったと考えられる。

報告書

(1件)
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Sato N: "Association of Variants in cvitical core promota,element of angiotensinogen gen with increased risk of essential hypertension in Japanese" Hypertension. 30. 321-325 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Nakata Y: "Polemorphism of angio tensin-converting enzeme,amgioten Sinogen and apolipoprotein E genes in Japanese population with cere brovascular disease" American Journal of Hypertension. (印刷中). (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Takami S: "Angiotensin II type 1 receptor gene polymorphism is associated with increase of left ventricular mass butnot with hypertension" American Journal of Hypertension. (印刷中). (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Nakata Y: "Methyl lenetetrahydrofolate reductare gene palymorphism:Relation to blood pessure and cerebrovasalay disease" American Journal of Hypertension. (印刷中). (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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