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組換え受容体を用いた逆作用薬inverse agonistの検索

研究課題

研究課題/領域番号 09273221
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関福井医科大学

研究代表者

村松 郁延  福井医科大学, 医学部, 教授 (10111965)

研究分担者 鈴木 史子  福井医科大学, 医学部, 助手 (80291376)
谷口 隆信  福井医科大学, 医学部, 助教授 (60217130)
研究期間 (年度) 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
1997年度: 2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
キーワード逆作用薬 / α_<1a>アドレナリン受容体 / サイトセンサー / 組換え受容体
研究概要

受容体はagonistで刺激されなくても活性化状態を示すことがある。それは,受容体が過剰に発現した場合と,受容体それ自身がpoint mutationなどにより持続的に活性化された状態になった場合である。この活性化状態を抑制する薬物を逆作用薬inverse agonistとよび,従来の単純な競合的拮抗薬competitive antagonistと区別される。我々は本年度の研究において,inverse agonistを生理的に検索できる系の確立を試みた。実験には3種のヒトα_1アドレナリン受容体サブタイプ(α_<1a>,α_<1b>,α_<1d>)を持続的に発現したCHO細胞を用いた。受容体活性化の状態は,細胞の代謝活動を細胞外pHの微量変動として記録できるcytosensorを用いて測定した。
まず,基礎実験としてα_<1a>サブタイプ発現細胞を用い,以下の成績を得た。
1.noradrenalineなどによる受容体刺激はcytosensorを用いて濃度依存的に測定できる
2.受容体を最大刺激した時の細胞代謝亢進(pH変動)は発現している受容体密度に比例する
3.受容体が高密度に発現した細胞では,spare recptorが存在する
4.本実験系を用いてagonistをfull agonistとpartial agonistに分類できる
5.α_1サブタイプはPLCを介する情報伝達系を活性化する
6.本実験系で得られたcompetitive antagonistの拮抗様式は古典的なSchild plot解析法で解析できる
次にα_<1a>,α_<1b>またはα_<1d>サブタイプを過剰発現した細胞を用い,inverse agonistを検索した。その結果,α_<1b>サブタイプにおいてprazosin,WB4101など今までcompetitive antagonistとして考えられてきた薬物がinverse agonistとしても作用を示すことを認めた。

報告書

(1件)
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 村松郁延: "アドレナリン受容体" 薬局. 48(1). 32-38 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] F.Suzuki: "Cloning,functional expression and tissue distribution of rabbit α_<1d>-adrenoceptor" Biochemicaet Biophysica Acta. 1323. 6-11 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] S.Miyamoto: "Cloning,functional expression and tissue distribution of rabbit α_<1a>-adrenoceptor" Life Sciences. 60(23). 2069-2074 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] M.Takita: "Chronic treatment with prazosin causes a subtype-specific increase in the α_1-adrenoceptor density of the stressed rat cerebral cortex" J.Pharm.Pharmacol.49. 802-805 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 鈴木史子: "ウサギα_<1d>-アドレナリン受容体のクローニング" 眼薬理. 11(1). 37-38 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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