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学校・学級の適正編制に関する総合的研究

研究課題

研究課題/領域番号 09301011
研究種目

基盤研究(A)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教育学
研究機関筑波大学

研究代表者

桑原 敏明  筑波大学, 副学長 (00015439)

研究分担者 下村 哲夫  早稲田大学, 教育学部, 教授 (20035877)
二宮 晧 (二宮 皓)  広島大学, 教育学部, 教授 (70000031)
水本 徳明  筑波大学, 教育学系, 助教授 (90239260)
八尾坂 修  奈良教育大学, 教育学部, 教授 (20157952)
高倉 翔  明海大学, 学長 (50030268)
研究期間 (年度) 1997 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
7,400千円 (直接経費: 7,400千円)
1999年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
1998年度: 4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
キーワード学級編制 / 教職員配置 / 学級規模 / 学校規模 / 学級規模の標準 / 学級編成 / 標準法 / 教育効果
研究概要

1.原理・歴史研究
日本の学校における学級の制度と実態について、明治期における学級の成立、大正期における自由教育を背景とした少人数学級編制の試み、最近の自治体単独教員配置とTTの拡大に注目して、その変遷を明らかにした。また、クラス替えの歴史と論理について歴史的、実証的に明らかにした。
2.効果研究・意識調査研究
全国の幼稚園の園長、教諭、小学校の校長、教諭、中学校の校長、教頭、教諭を対象にした質問紙調査、及び全国の小学校5年生の児童と中学校2年生の生徒を対象にした質問紙調査を実施した。これらの調査を通して、学級・学習規模が教育・学校活動に及ぼす影響、及び適正な学級規模と教職員配置についての意識を明らかにした。
3.政策・予測研究
全国の都道府県(政令指定都市を含む)及び市町村の教育委員会に対して質問紙調査を実施し、学級編制及び教職員配置に関する地方自治体の政策動向を明らかにした。学級数の増減があった学校に対して事例調査を実施し、学級数の増減が教育活動に及ぼす影響を明らかにした。また、高校標準法の歴史的変遷を明らかにし、その改革の方向性と課題を明らかにした。
4.比較研究
諸外国の学級編制及び教職員定数に関する基準を明らかにし、我が国を含めた各国の制度の特質を解明した。また、アメリカ合衆国、ドイツ、イギリス、フランス、ロシアの学級規模及び教職員配置に関する政策動向を明らかにした。
5.まとめと提言
以上の研究の結果得られた知見に基づいて、学級編制及び教職員配置の制度について、その改革の原則と課題を提起した。

報告書

(4件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (16件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (16件)

  • [文献書誌] 三島敏男ほか: "学級編制の原理を問う"教育学研究. 65(1). 61-68 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 千早坦ほか: "個性に応じる学校・学級編制を求めて"教育学研究. 66(1). 75-83 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 金子照基ほか: "学級編制・教職員配置の実態と改革課題"教育学研究. 67(1). 60-67 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Mishima Toshio, Yoshida Minoru, Ninomiya Akira and Kuwahara Toshiaki: "What are the Principles for School Class Organization?"The Japanese Journal of Educational Research. 65(1). 61-68 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Chihaya Akira, Watanabe Akio, Yaosaka Osamu and Endo Tadashi: "Seeking an Organizational Structure to Deal with Individualization in Schools"The Japanese Journal of Educational Research. 66(1). 75-83 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kaneko Terumoto, Nakada Ysuhiko, Kawahara Toshiaki, and Shimizu Sadao: "Class Formations, the Assignment of Teachers and Reform"The Japanese Journal of Educational Research. 67(1). 60-67 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 千早坦ほか: "学校・学級の編制に関する総合的研究-個性に応じる学校・学級編制を求めて-"教育学研究. 66・1. 75-83 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 粟野正紀,清水貞夫: "米国における障害児教育指導の条件に関する動向"障害者問題研究. 27・2. 30-39 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 八尾坂修: "米国の学級定数改善(上),(下)"週刊教育資料. 617・618. 30-31 (1979)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 藤井泰: "イギリスにおける学級定数縮小の背景"週刊教育資料. 625. 30-31 (1979)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 二宮皓: "学級編制基準の国際比較からの提言"週刊教育資料. 627. 32-33 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 八尾坂修: "アメリカにおける学級・学校編制の今日的特質に関する考察"奈良教育大学紀要(人文・社会科学). 48・1. 127-142 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 八尾坂修: "明日をひらく30人学級"株式会社かもがわ出版. 63 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 三島敏男 他: "学級編制の原理を問う" 教育学研究. 65・1. 61-68 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 水本徳明: "校長の校内組織編制権の拡大" 教職研修. 4月増刊. 40-43 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 渡部昭男: "標準法における学級編制原理の検討-「特別なニーズ教育」の視点から-" 島根大学教育学部研究報告 教育科学. 30・2. 79-90 (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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