| 研究課題/領域番号 |
09355036
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 展開研究 |
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| 研究分野 |
船舶工学
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
長谷川 和彦 大阪大学, 大学院・工学研究科, 教授 (60106804)
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| 研究分担者 |
伊藤 功 (株)NYK輸送技術研究所, 研究員
城戸 八郎 海技大学校, 機関科, 助教授
小林 英一 三菱重工業(株), 長崎研究所, 主務
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
19,100千円 (直接経費: 19,100千円)
2000年度: 4,900千円 (直接経費: 4,900千円)
1999年度: 5,500千円 (直接経費: 5,500千円)
1998年度: 4,500千円 (直接経費: 4,500千円)
1997年度: 4,200千円 (直接経費: 4,200千円)
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| キーワード | 船舶 / インターネット / 海陸通信 / 海上交通サービスセンタ / GPS / 船舶管理 / AIS / 航行安全 / 海上交通 / 衛星通信 |
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| 研究概要 |
輻輳海域における航行の安全性を確保する方法のひとつとしてコンピュータ上にデータベースサーバを設け、航行する各船舶がインターネットを介して自船の情報を送信し、その情報をもとに、データベースサーバはその船舶の周辺の他の船舶の情報を送信することにより、自動的に航行する船舶情報などを提供できる仮想的な海上交通センターを構築した。そのシステムにはまた、船舶の自動航行システムが組み込んであり、他船情報を提供するのみならず、必要なら他船を避航するための操船ガイダンスをも提供することができる。本システムの有効性と問題点の抽出、さらに応用分野の発掘などを目的に輻輳海域交通流シミュレーションシステムを開発した。開発されたシミュレーションシステムを用いて、本仮想海上交通センターの有効性が確認できた他、自船の正確な位置情報の獲得のため、高精度のGPSシステムが必要であること、また、データベースサーバとの交信手段として、IMO(世界海事機構)が2002年に導入の義務づけを決定しているAIS(船舶自動識別システム)を用いることに対して種々の検討を行った。さらに、仮想海上交通センターと現海上交通センター(MARTIS)とを接続することにより、AISの装備が義務づけられていない小型船や特に漁船の情報を海上交通センターのレーダ情報より得ることができ、本仮想海上交通センターと補完しあうものとして有効であることが予想できる。実際の融合はデータ機密保持の観点などから難しい点も多く、今後、引き続き検討を行う必要がある。また、現在想定されているAISの通信機能は本システム運用に十分であることがわかったが、今後、本システムがさらに、効率的な物流や船舶運行管理などに利用される可能性についても十分対応できるように通信容量および通信距離などについて検討を行う予定である。
なお、このシステムは、運輸省(現国土交通省)の「海のITS」プロジェクト(平成12年度から16年度)と連動し、同省電子航法研究所との共同研究として今後、実用化および実船を使った実証実験へと継続する予定である。
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