研究課題/領域番号 |
09400011
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究機関 | 愛知学院大学 |
研究代表者 |
藤田 幸男 愛知学院大学, 大学院・商学研究科, 科長 (30063572)
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研究分担者 |
喜多村 和之 国立教育研究所, 教育政策研究部, 部長 (30034664)
馬越 徹 名古屋大学, 教育学部, 教授 (60000030)
天野 郁夫 国立学校財務センター, 研究部, 教授 (50022398)
舘 昭 大学評価・学位授与機, 構審査研究部, 教授 (50116282)
黒羽 亮一 常磐大学, 国際学部, 教授 (80192045)
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研究期間 (年度) |
1997 – 1999
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研究課題ステータス |
完了 (1999年度)
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キーワード | ユニバーサル化 / 高等教育改革 / 高等教育システム / 学士課程教育 / 学力 / グローバル化 / 情報化 / ユニバーサル化のシナリオ / 財政 / 第三者評価 / 私大経営 / 大学院 / 高等教育の質 / 高等教育人口 / 量的拡大 / 資源配分 / 教育政策 / 学術水準の維持 / 国際競争力 |
研究概要 |
わが国の高等教育がユニバーサル化へ突入している状況に照らし、諸外国における高等教育のユニバーサル化の現状と問題点を的確に把握し、その分析結果をふまえて、わが国の今後の高等教育政策への提言を試みるのが、本研究の目的である。 平成9年度は、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツおよび韓国など諸外国における高等教育のユニバーサル化の現状とそれに対する政策的対応の実態を調査分析するとともに、わが国における高等教育のユニバーサル化の現状を把握しつつ、高等教育の行財政、入学者選抜、研究機能、卒業者の就職、労働市場などに対してユニバーサル化がどのようなインパクトを与えるかについて検討した。この研究成果は、1999年3月に発行された高等教育研究所の『高等教育研究紀要 第17号-高等教育ユニバーサル化の衝撃に発表した。 平成10年度は、(1)情報化の高等教育へのインパクト、(2)ユニバーサル化と財政、(3)第三者評価と自律性、(4)ユニバーサル化と私大経営、(5)大学院教育の未来像、(6)ユニバーサル化と高等教育システム、(7)グローバル化とユニバーサル化、および(8)日本型ユニバーサル化のシナリオについて検討を加えた。 平成11年度は、本研究プロジェクトの最終年度であり、第1年度および第2年度の研究成果を基礎として、課題の整理を行ない、最終報告書の作成に努めた。3年間の研究成果を序論(高等教育のユニバーサル化-トロウ理論と日本の高等教育)、第1部ユニバーサル化の過程(1〜3章)、第II部ユニバーサル化の課題(4〜11章)、第III部ユニバーサル化の展望(12〜13章)にまとめ、最終報告書『高等教育ユニバーサル化のシナリオに関する研究-高等教育ユニバーサル化の衝撃-』を公表した。
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