研究課題/領域番号 |
09410044
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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研究機関 | 名古屋大学 |
研究代表者 |
板倉 達文 名古屋大学, 人間情報学研究科, 教授 (10139389)
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研究分担者 |
涌田 幸宏 名古屋大学, 人間情報学研究科, 助教授 (30255020)
河村 則行 名古屋大学, 人間情報学研究科, 助教授 (30234131)
黒田 由彦 (黒田 良彦) 名古屋大学, 情報文化学部, 助教授 (30170137)
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研究期間 (年度) |
1997 – 1999
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研究課題ステータス |
完了 (1999年度)
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配分額 *注記 |
7,900千円 (直接経費: 7,900千円)
1999年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1998年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1997年度: 4,600千円 (直接経費: 4,600千円)
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キーワード | インターネット / ウェブビジネス / EDC / スモール・ビジネス / コンテンツ産業 / グローバリゼイション / シリコンアレー / シリコン・アレー / 産業セグメント / イントラネット / Web ビジネス / インターネット ビジネス / Digital Change Managemin(DCM) / 情報源 / システム設計 / 対内・対外公開性 / 情報センター機能 / プライバシー保護 / アクセス / 危機管理 / 対外公開性 / 対内公開性 / 合意調達様式 / 環境対応 / 営利祭則 |
研究概要 |
我々の研究は当初、日本の各種の組織におけるデータに関する情報化の状況を調査することであったが、1年目の作業は我が国における製造業、とくにトヨタ、ソニ、松下、そして流通業におけるいくつかのデパート、等について、そこでの情報担当者からの聞き取り、また専門家からの解説を受けることであった。2年目も数次にわたり上記のような企業を訪問し、資料等の提供を受けたのであるが、我々としては、それら企業の情報化の特徴を把握することに困難を感ぜざるを得なかった。 そこで3年目には、調査の方針、方法について検討を加え、日本の企業の情報化についてそれ自体として調査するだけでは、その特徴、意味を明らかにすることはできないと考えるに至り、外国、とくに近時注目されだしたN.Y市シリコン・アレーの現状について調査することが、我々がそれまでに得た資料、知見の意味を明らかにすることに役立つのではないかと考えた。 シリコン・アレーの調査はほぼ一週間にわたったが、その間confenenceに参加したり、何人かとのインタビューをもつことができたが、我々として最大の収穫はシリコン・アレーの形成にきわめて大きな役割を果したN.Y市の会社Economic Development Corporation(EDC)の幹部スタッフ数人とのミーティングを持ったことであった。そこでの知見によって我々は日本における情報化の基本的特徴を従来よりは格段に鮮明に把えることができるようになったと考えている。
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