研究課題/領域番号 |
09410065
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育学
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
村田 翼夫 筑波大学, 教育学系, 教授 (10000085)
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研究分担者 |
稲葉 継雄 九州大学, 人間環境学研究所, 教授 (00134180)
内海 成治 大阪大学, 人間科学部, 教授 (80283711)
山田 達雄 中村学園大学, 家政学部, 教授 (90047887)
渋谷 英章 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (50183398)
西野 節男 名古屋大学, 教育学部, 助教授 (10172678)
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研究期間 (年度) |
1997 – 1999
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研究課題ステータス |
完了 (1999年度)
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配分額 *注記 |
13,800千円 (直接経費: 13,800千円)
1999年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
1998年度: 3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
1997年度: 7,600千円 (直接経費: 7,600千円)
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キーワード | 国際教育交流 / 国際教育協力・援助 / 発信型研究 / 帰国留学生 / 帰国研修生 / 日本の影響 / 日本モデル / アジア / 国際教育協力 / 国際教育援助 / 情報発信 / 文化発信 / 国際的影響力 |
研究概要 |
1.研究に関する打ち合わせ会 1997年に8月28日と7月19日の2回打ち合わせ会を開き、研究の基本方針を検討した。同年8月24・25日にアンケート調査の検討会を持った。1998年6月20日に研究発表と海外レビューについて、1999年11月7日に研究成果のまとめ方を検討した。 2.アンケート調査の実施、研究発表、レビュー調査 1997年11月にアンケート用紙を作成し、12月から翌年2月までにアジア7ヶ国(韓国、中国、フィリピン、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア)の帰国留生・研修生を対象に調査を実施した。回収した回答は約千通であった。1998年7月5日に日本比較教育学会第23回大会においてアンケート調査の結果を発表した。1998年の8月から12月にかけて韓国、中国、タイ、インドネシア、1999年8月にフィリピンのレビュー調査を行った。 3.アンケート調査の主な結果 日本における小集団活動、自主的学習、研究室制度、および集団活動に見られる朝礼、時間厳守などの評価が高かった。これらの特色は、「枠内小集団自主活動」と呼べよう。また、活字文化の基礎をなす読書・記録の習慣も評価されていた。その他、中央と地方の差がない施設設備、高い教員給与・社会的地位、地用分権制度、制服などの指摘も多かった。年功序列、男女差別には、韓国を除き批判が強く評価は低かった。 4.研究成果報告書 アンケート調査およびレビュー調査の結果は1998年度の中間報告書にまとめた。さらに以上の調査結果を踏まえて、日本の教育のアジア諸国に対する影響を総括し、日本教育は、今後、国際的にいかなる事柄を発信し、いかなる国際協力・援助活動をしていかなければならないのかについて検討し合い、その成果を最終報告書にまとめた。
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