研究課題/領域番号 |
09410080
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育学
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研究機関 | 日本女子大学 (1999) 国立教育研究所 (1997-1998) |
研究代表者 |
佐藤 全 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (50004114)
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研究分担者 |
菊地 栄治 国立教育研究所, 教育経営研究部, 主任研究員 (10211872)
岩木 秀夫 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (90114389)
伊藤 稔 東京理科大学, 理工学部, 助教授 (00196106)
坂野 慎二 国立教育研究所, 教育経営研究部, 主任研究官 (30235163)
小松 郁夫 国立教育研究所, 教育経営研究部, 室長 (10130296)
坂本 孝徳 国立教育研究所, 企画調整部, 企画調整官 (10149297)
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研究期間 (年度) |
1997 – 1999
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研究課題ステータス |
完了 (1999年度)
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配分額 *注記 |
4,300千円 (直接経費: 4,300千円)
1999年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1998年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1997年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
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キーワード | 高等学校 / 高校生の能力 / 生き方 / 生きる力 / 進路指導 / 職業教育 / 学校経営 / 生活力 / 進路選択 / 自己実現 / 転業 / 判断力 / 職業 |
研究概要 |
1.教育活動と学校経営 高校生の「生き方」と「生きる力」の能力は、十分ではない。このような能力を育成する教育が、教員の協働的な活動を可能にする学校経営をつうじて、すべての高等学校で行われるべきである。 2.高校生の進路選択能力と職業教育のあり方 「生き方」と「進路」について展望を描ける高校生は半数にとどまっている。高校生の将来展望に対する影響力は、教員よりテレビの方が大きい。高校生の職業選択能力を高めるためには、職業教育は、理論的な学習のみならず、技能訓練を含むものでなければならない。 3.新教科「教育」の必要性 高校生の殆どが、将来、親になることを考慮した場合、高校生の生き方や生きる力の育成にかかわる基本課題は、高等学校に必修の「教育科」を新設して、家庭の教育力の衰退を回復することである。
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