研究課題/領域番号 |
09470117
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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研究機関 | 昭和大学 |
研究代表者 |
川口 毅 昭和大学, 医学部, 教授 (30090385)
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研究分担者 |
渡辺 由美 昭和大学, 医学部, 助手 (80220937)
神田 晃 昭和大学, 医学部, 講師 (40214720)
星山 佳治 昭和大学, 医学部, 助教授 (90260231)
神山 吉輝 昭和大学, 医学部, 助手 (90307009)
三浦 宣彦 (三浦 宜彦) 昭和大学, 医学部, 助教授 (10143421)
平野 亙 昭和大学, 医学部, 講師 (10199086)
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研究期間 (年度) |
1997 – 1999
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研究課題ステータス |
完了 (1999年度)
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配分額 *注記 |
9,300千円 (直接経費: 9,300千円)
1999年度: 4,200千円 (直接経費: 4,200千円)
1998年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
1997年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
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キーワード | 健康検査 / フォローアップ / レセプト / 医療費 / データベース / 健康診査 / 老人保健法 / 基本健康診査 / 母子保健法 / 保健事業 / 受療行動 / 要医療 / 国保レセプト / 母子管理票 |
研究概要 |
本年度の研究は、(1)検診受診者の受診情報と医療費の関連を検討し、医療費への効果を含む検診事業実施効果の評価を試みる、(2)母子保健法に基づく検診事業については、市町村の母子管理表を解析し、3ヵ月〜3歳児の定期検診受診状況と医療費との関連を分析する、である (1)検診受診者の受療行動 3市の事業所における35歳以上約5,800人の政府管掌健康保険被保険者個人の平成11年度検診受信データ、同年度に行った生活習慣に関する問診票、及び同年度の1年間のレセプトをデータベース化し、レセプトの病名欄が生活習慣病のものについて、生活習慣・受診等の保健行動と医療費との関連を分析した。その結果、糖尿病の受療者で、医師から通院が必要と言われなかった者は、脂質・糖質・塩分摂取のいずれも、高接種群が低接種群よりも医療費が高い傾向がみられたが、通院が必要と言われた者は、高接種群は低接種群よりも医療費が低かった。同様の傾向は、循環器疾患、高血圧受療者についても見られた。このことは、糖尿病等の生活習慣病に関して、罹患〜軽症の段階においては、適切な食習慣が医療費の軽減につながることを示すとともに、症状が進行し通院が必要な段階では、医師による食習慣の改善という二次予防効果があったと考えられる。 (2)母子保健法に基づく検診事業 神奈川県愛川町が掌握している平成元年〜5年の母子管理表及び、当該年度の国保レセプト約2,500件のデータベース化により、検診結果とその後の保健・受療状況との関連を分析した。3ヵ月児検診の結果、異常群は正常群よりもその後の受療点数が有意に高かった。また3ヵ月〜3歳児定期検診において異常判定回数が多いほど、その後の受療点数が高い傾向が見られた。このことは、異常ありの判定により、保健・医療機関への受療行動が促進されたと考えられた。
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