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難治性根尖性歯周炎の病態と病巣内に存在する嫌気性菌の関係

研究課題

研究課題/領域番号 09470419
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 保存治療系歯学
研究機関東京医科歯科大学

研究代表者

澤田 則宏  東京医科歯科大学, 歯学部, 助手 (70272606)

研究分担者 須田 英明  東京医科歯科大学, 歯学部, 教授 (00114760)
研究期間 (年度) 1997 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
11,800千円 (直接経費: 11,800千円)
1999年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
1998年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
1997年度: 6,000千円 (直接経費: 6,000千円)
キーワード根尖病変 / 嫌気性菌 / 骨再生 / 根尖病巣 / 病理組織
研究概要

1.通常の根管治療では治癒しなかった17の難治性根尖性歯周炎の根尖病変を本研究に用いた.これらの病変部からは多くの種類の嫌気性菌が検出された.特にStreptococcus属とPrevotella intermediaはそれぞれ11および3つの病変から検出された.しかし,特定の病原菌を疑わせるような所見は認められなかった.
2.病変摘出後の骨欠損に速やかに骨を誘導するために,非吸収性膜,吸収性膜,およびCalcium sulfateを用いた研究をイヌを用いて行った.術後16週で骨欠損は新生皮質骨に覆われていた.またその厚さは膜およびcalcium sulfate使用群でコントロールより厚かった.非吸収性膜やcalcium sulfateを使用した群では,皮質骨の陥凹が少なく,吸収性膜群やコントロールでは陥凹が大きい傾向があった.
以上より,根尖切除後の骨欠損における治癒に関しては,非吸収性膜を用いたGBR法の方が吸収性膜より優れており,またcalcium sulfateは非吸収性膜の代替となる可能性が示唆された.
3.臨床評価においては,吸収性膜を適用した骨欠損の大きな症例では,術後6ヶ月後のエックス線写真上で,根尖部に透過像が存在し,瘢痕治癒が疑われた.

報告書

(4件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 澤田則宏: "根尖切除に伴う骨欠損部における膜を使用した骨誘導"第一回再生医工学シンポジウムプロシーディング. 1. 63-68 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 吉川剛正: "根尖切除に伴う骨欠損部における骨再生"第二回再生医工学シンポジウムプロシーディング. 1. 59-62 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Norihiro Sawada: "Bone Regeneration in osseous defects using membrane following apicoectomy"The First Symposium on Tissue Engineering for Hand Tissues. 63-68 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Gosei Yoshikawa: "Bone Regeneration in osseous defects following apicoectomy."The Second Symposium on Tissue Engineering for Hand Tissues.. 59-62 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 澤田則宏: "根尖切除に伴う骨欠損部における膜を使用した骨誘導"第一回再生医工学シンポジウムプロシーディング. 1. 63-68 (1997)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 吉川剛正: "根尖切除に伴う骨欠損部における骨再生"第二回再生医工学シンポジウムプロシーディング. 1. 59-62 (1998)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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