| 研究課題/領域番号 |
09555162
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 展開研究 |
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| 研究分野 |
交通工学・国土計画
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
宮本 和明 東北大学, 東北アジア研究センター, 教授 (90150284)
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| 研究分担者 |
大伴 真吾 朝日航洋株式会社, システム開発センターシステム部・GIS開発グループ, リーダー
北詰 恵一 東北大学, 東北アジア研究センター, 助手 (50282033)
内田 敬 東北大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (60203535)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
1998年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1997年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
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| キーワード | 地理情報システム / 都市総合計画 / 土地利用モデル / 都市環境 |
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| 研究概要 |
本研究は、都市において互いに複雑に関連しあう土地利用・交通・環境間の関係を明らかにし、その関係をふまえて総合的に計画・分析できるツールとしてのシステムを開発することを目指している。総合分析を行うためにはさまざまな地理情報を用いるが、一般に、分析に必要な時間、空間、対象のデータは直接的には無く、既存のさまざまな仕様で整備された複数のデータを何段階も変換することによって得ることになる。その時には、いくつかの変換経路があり、最小の誤差となる最適経路を選ぶことが望ましい。ここでは、誤差伝搬式を援用したデータ変換モデルを構築し、実際のデータを用いてその有効性を確認した。変換数が少ない経路が最小誤差を与えるわけではなく、分析者が選びがちな変換経路が、必ずしも最適では無いことがわかった。また、従来から行っていた土地利用・交通モデルの開発を進め、特に、最小でも数百メートル程度の大きなゾーン単位で分析する土地利用状況を、さらに詳細な区画単位まで推計可能なものにするために、除却、建設費用などを考慮して、事前の土地利用からの変化を選択する付け値モデルを開発した。仙台市の実際の詳細土地利用に適用し、有効性としては未だ改善の余地はあるものの、詳細モデルとしては説明度の高いことを確認した。さらに、環境問題に関しては、ヒートアイランド現象を特にとりあげ、空間的自己相関項を導入した統計モデルを構築して、土地利用と有意な関係を説明できるものとした。これらにより、都市に関わる土地利用・交通・環境などの各分野、マクロからミクロな状況にわたる総合的な分析を可能とするツール開発に向けて進展したものと考える。
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