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蛍光式酸素センサーの開発およびCTDDOセンサへの応用

研究課題

研究課題/領域番号 09559002
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分展開研究
研究分野 広領域
研究機関東京大学

研究代表者

蓮本 浩志  東京大学, 海洋研究所, 助手 (10164807)

研究分担者 乙部 弘隆  東京大学, 海洋研究所, 助手 (10169328)
木暮 一啓 (小暮 一啓)  東京大学, 海洋研究所, 助教授 (10161895)
杠葉 弘昭  アレック電子株式会社, 技術部長(研究職)
今津 恒夫  オートマチクシステムリサーチ社, 専務取締役(研究職)
研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
10,300千円 (直接経費: 10,300千円)
1998年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
1997年度: 7,500千円 (直接経費: 7,500千円)
キーワード蛍光式酸素センサー / 海洋観測 / CTDO / 蛍光酸素センサー
研究概要

本研究の最終目標は,従来一般事業用に開発,設計されてきた蛍光酸素センサーを海洋観測に利用可能なものに改良し,実際に海洋でのデータを取ることである。今年度はCTDOセンサーの試作、試験までのところまできた。
1) 海洋観測.とりわけ外洋での酸素の鉛直分布を知るためには酸素センサー自体が耐圧構造をもち,応答も十分な速さを持つ必要がある。このためまずセンサーチップ部の材料と形状の改良を行い,応答を速くした。この結果,従来数分程度だった応答速度が30秒程まで縮まり,鉛直的に連続的なプロファイルをとることが可能になった。また深海にまで使うために,耐圧容器を設計して試作品を作り、この試作品を使って東京大学海洋研究所白鳳丸航海で実際に船上で耐圧とデーター取り込み試験を1000mと4000mで行い,耐圧性とデータの妥当性を確認した。
2) 改良した酸素センサーの出力データが海洋観測に利用可能だけの精度を持つ必要がある.そこで,同型器を用いて標準的酸素測定法とされているウインクラー法との比較検討を行った.検討は現在も続行中なので,最終的結論は出ていないが,予備的な段階では温度更正やデータの出力法に多少問題があり,現在この点での改良を加えつつある。
3) 1),2)の結果から今年度CTDに、まだ完成されたものではないが蛍光酸素センサーを組み込みCTDOの試作品を作った。そして淡青丸航海でCTDOセンサーのテストを行った。その結果、酸素センサーのチップを覆う膜との間に浸水があり、この部分の改良がさらに必要であると認識した。
以上のことから海洋観測に利用可能にするためには、まだ改良すべき問題が残り、継続して開発、改良を行う必要がある。

報告書

(3件)
  • 1998 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] H.Hasumoto. and T.Miura.: "In situ tests of a fluorescence oxygen sensor" Preliminary Report of the R/V Hakuho-Maru Cruise KH-97-2 Ocean Reseach Insutitute University of Tokyo.36-37 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] H.Hasumoto and T.Miura: "In situ tests of fluorescence oxygen sensor" Preliminary Report of R/V Hakuho-Maru Cruise KH-97-2 Ocean Research Institute University of Tokyo. 36-37 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] H.Hasumoto.and T.Miura.: "In situ tests of a fluorescence oxygen sensor" Preliminary Report of the R/V Hakuho-Maru Cruise KH-97-2 Ocean Reseach Insutitute University of Tokyo. 36-37 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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