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平成10度目も引き続き、『宗教年鑑』に記載された日本を代表する宗教法人に関して、法人規則の閲覧・収集を行った。2年度目は、既成の教団ではなく、いわゆる「新宗教」を主たる調査対象とした。また、前年度に調査を行うことのできなかった教団に対しても今年度再調査を行うこととなった。
また、今年度は調査の最終年度のため、これらのデータを『宗教年鑑』と比較した一覧表を設けるなど、最終報告書をまとめた。最終報告書には、日本の宗教法人と宗教団体、それらの『宗教年鑑』による信者数、さらには『宗教年鑑』による分類とは異なった実態としての系統別分類、今回調査によって明らかになった信者の定義と各法人の規則に記載された信者の定義の移動などを資料とともに分析した。
しかしながら、当初の研究計画とは異なり、すべての包括宗教法人の信者の定義を収集することはできなかった。主たる理由としては、宗教団体の協力が必ずしも得られなかったこと、三百を超える包括宗教法人数を調査対象として二年間の調査機関では短かったことなど反省されるべき点が少なくない。
日本における宗教団体を鳥瞰的に研究しようとする際にまず基本資料となる『宗教年鑑』のデータをより正確に読むために、今後とも調査研究を継続したいと考えている。
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