| 研究課題/領域番号 |
09610102
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育・社会系心理学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
石隈 利紀 筑波大学, 心理学系, 助教授 (50232278)
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| 研究分担者 |
小野瀬 雅人 鳴門教育大学, 学校教育学部, 助教授 (40224290)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 1999
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| 研究課題ステータス |
完了 (1999年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
1999年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1998年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1997年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | スクールカウンセラー / 教師 / 保護者 / 援助チーム / 実践モデル / 学校心理学 / コーディネーション / 不登校 / スクールカウンセラ- |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、「いじめ、不登校、LDなどの問題をもつ児童生徒のための援助チーム」の実践モデルの検討であった。一人ひとりの子どもが学校生活を通して発達していく道程で出会う問題状況の解決をめざした心理教育的援助サービスの理論と実践の体系である「学校心理学」を基盤として、調査研究と実践研究を行った。
まず調査研究では、文部省調査研究委託事業によるスクールカウンセラーが派遣されている中学校148校、高校154校に.「援助チームの実状と教師のチーム援助志向性」と「コーディネーション行動とその要因」の2種類の質問紙を送付した。中学校97校、高校110校から回答を得て、その結果を分析した。主な結果は次の通りである。
(1)学級担任によれば、9割以上の中学校、4分の3の高校で援助チームが実践されている。
(2)中学校では学年主任と生徒指導部長が、高校では生徒指導部長と教育相談担当の長が、スクールカウンセラーと提携して、援助チームのコーディネーションを行っている。
(3)チーム援助志向性(チーム援助に対する期待と不安)、学校内のコミュニケーションの影響を受ける。
次に実践研究として、中学校におけるスクールカウンセラー、高校における教育相談担当の協力を得て、中学校と高校における援助チームの実践を検討し、援助チームのモデルについて考察した。主な結果は次の通りである。
(1)中学校においては、「教師、スクールカウンセラー、保護者」からなる援助チーム、コア援助チームがチーム援助活動の核となる。そして、援助チームの形態は、個別面接中心型、拡大援助チーム型、作戦会議型、複合拡大型の4分類からとらえることができる。
(2)高校においては、援助チームのコーディネーター(例:教育相談担当の長)が教務主任や学習指導部長と協力して、進級システムに介入する可能性がある。
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