| 研究課題/領域番号 |
09610121
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育・社会系心理学
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
石井 眞治 広島大学, 教育学部, 教授 (60112158)
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| 研究分担者 |
神山 貴弥 広島大学, 教育学部, 助教授 (00263658)
井上 弥 広島大学, 教育学部, 助教授 (10201336)
高橋 超 広島大学, 教育学部, 教授 (80033554)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
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| 配分額 *注記 |
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1999年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1998年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1997年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | 危機事態 / 生徒 / 相談行動 / 相談者 / 態度変容 / 相談者像 / 対処行動 |
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| 研究概要 |
本研究は4つの研究を行うことにより、危機事態に直面した生徒の「相談行動」を阻害している要因を明らかにし、続いて、これを促進する条件を導入にした際に「相談行動」が生起するか否か検討した。
第1研究では中学生が学習、友人関係、家庭問題、自己の悩み等の危機に直面した際にどのようにこの危機に対処するか検討した。中学生は「自己で解決する」対処と「相談行動」による対処に2分極化することが明らかとなった。
第2研究では、不登校という危機事態の際の「被相談行動者」は、学校では担任の教師、家庭では母親であることが明らかとなった。また、いじめという危機事態であっても、「よく話を聞いてくれる人」と認知すれば相談行動を生起させることが示唆された。
第3研究では、「相談者」や「相談行動」への態度の変容や認知の促進をはかるメッセージにより説得的コミュニケイションをはかり、生徒の「相談行動」が促進されるかどうか検討した。女生徒のほうが男生徒よりは多く「相談行動」を生起させていた。メッセージにより、「相談者」の認知は増加した。また、「相談者」への態度は唱導方向へ変容した。しかし、「相談者」や「相談行動」への生徒の態度変容は、「相談行動」の増加とは結びつかなかった。
第4研究では「生徒」と「保護者」両者の「相談行動」と「相談者」への態度変容をはかり、生徒の「相談行動」が促進されるか検討した。「相談行動」経験者は非経験者の生徒よりは、「相談行動」や「相談者」への態度は好意的であった。「カウセラー」による懇談を経験した保護者は「相談行動」や「相談者」への態度をより専門的な活動であり、プライバシイーが噂守される行動とその認知を変容させていた。生徒や保護者の態度変容は相談行動を促進させなかった。
本研究は生徒の「相談者」への態度が「相談行動」の生起の大きな規定因ではあるが、他の要因も存在することを示唆した。
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