| 研究課題/領域番号 |
09610222
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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| 研究機関 | 熊本学園大学 |
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研究代表者 |
守弘 仁志 熊本学園大学, 社会福祉学部, 助教授 (90230143)
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| 研究分担者 |
炭谷 晃男 大妻女子大学, 社会情報学部, 助教授 (90196915)
大野 哲夫 熊本学園大学, 商学部, 教授 (60152211)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1998年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1997年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
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| キーワード | 情報化 / コンピュータ / テレビ / メディアリテラシー / 情報格差 / コンピュータ(パソコン) / メディア・ワテラシー / 情報の地域格差 / 情報格差解消 |
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| 研究概要 |
離島の若者と成人の情報化意識の比較のうち、今年度は、フィールドワークとしては離島(具体的には南・北大東島)の第2回調査を行った。本年度、2回目の南北大東島調査を行った理出については、1998年4月からテレビ地上波の導入が実現され、その後急速な情報化意識の変化が見込まれたためで、3月にテレビ地上波導入以前の情報化意識を測定する必要から第1回目の調査を行い、両調査が比較可能となった。なお、南・北大東島の調査については住民総数が両島で約1500名、学童総数が両島で約200名と少なく、また両島の行政、教育機関の調査協力が得られたため、第2回調査も児童調査として小学4年生以上・中学生、成人調査として18歳以上の全島民による悉皆調査とした(高等学校は両島に配置されていないため、高校生はいない)。第2回調査は、98年9月に南・北大東島において行った。また、行政機関・村政関係者(村役場、村長、助役、村議会議員)、教育機関(教育委員会・小中学校校長・教頭・教諭)の他、商工会、製糖業などの産業関係者、一般市民などからの「談話分析法」を援用した聞き取りを行った。その結果、NHK総合・教育放送、民間放送などが視聴可能になったため、一時的にかなりのテレビへの依存が見られることが明らかになった。また、島民の情報格差感(特に沖縄本島との)がかなり大きいことがわかったが、そのー方で本島との交通が頻繁に行われていて、住民の往来がかなりの頻度に及ぶことがわかった。また、コンピュータに関しては小中学校、および村営学習塾において情報格差是正の意味を持って、情報教育を積極的に推進していることがわかった。
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