| 研究課題/領域番号 |
09610242
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
志水 宏吉 東京大学, 大学院・教育学研究科, 助教授 (40196514)
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| 研究分担者 |
西田 芳正 大阪府立大学, 社会福祉学部, 助教授 (10254450)
長尾 彰夫 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (70030484)
近藤 邦夫 東京大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (40095790)
小澤 浩明 中京大学, 社会学部, 助教授 (60288438)
酒井 朗 お茶の水女子大学, 文教育学部, 助教授 (90211929)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
1998年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1997年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
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| キーワード | ニューカマー / マイノリティー / 学校文化 / 日本語指導 / 適応 / 教育支援 / ニューカマ- |
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| 研究概要 |
平成9年度から10年度にかけて、われわれは首都圏の3つの地域(東京都新宿区・神奈川県横浜市・同大和市)を選定し、ニューカマーの子どもたち(東アジア系・インドシナ系・日系南米人)が比較的多く在籍する小・中学校で参与観察を中心とするフィールド調査を実施した。その結果明らかになったのは、次のような点である。
1)自治体によって、ニューカマーの子どもたちに対する支援方策がまちまちであること。初期適応指導や日本語指導の具体的形態やその整備の度合いは、自治体によって大きな差異・格差があった。それに大きな影響を与えている要因は、当該自治体の外国人政策の有無・財政的状況なのである。
2)地域・学校によって、彼らが置かれた状況は全く異なること。上の結果として、日本の学校に入ってくるニューカマーの子どもたちにとって、どの地域のどの学校に入るかという偶然的な事情が、彼らの学校適応のありようを大きく規定しているという事実が把握できた。
3)滞日年数や将来展望によって、日本の学校への適応形態が大きく異なること。他方で、彼らのエスニック・バックグラウンドの違いによって、彼らの日本社会へ求めるものが異なり、そのことが彼らの適応状況に多大な影響を及ぼしていることがわかった。
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