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フィリピン独自のキリスト教会の日本における宣教過程の実証的研究

研究課題

研究課題/領域番号 09610318
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 文化人類学(含民族学・民俗学)
研究機関上智大学

研究代表者

寺田 勇文  上智大学, 外国語学部, 教授 (20150550)

研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワードキリスト教 / フィリピン / イグレシア・ニ・クリスト / 宣教 / 改宗 / 移民 / 日本 / 在日アジア人 / 在日外国人
研究概要

本研究でな、1994年にマニラで設立されたフィリピン生まれのキリスト教会であるイグレシア・ニ・クリスト(Iglesia ni Cristo)の海外、とくに日本における宣教活動の展開及び教会の形成をテーマとした。イグレシアは現在、フィリピン以外に世界の57の国又は地域に162教会(congretations)、179の信者グループ(committee prayer groups)を持つ。イグレシアによる海外宣教は公式には1968年以降に開始されたが、その多くは海外におけるフィリピン人移民、出稼ぎ者を主たる対象としてきた。日本国内には1996年の時点で、9つの教会(千葉県、群馬県、浜松、茨木、名古屋、岡谷、大阪、東京、横浜)、16の信者グループ(福井、札幌、岩国、岩手、香川、釧路、宮崎、沼津、岡山、沖縄、兵庫県小野、佐世保、高浜、山口、福岡、横田)が存在する。1980年代初めまでは在日米軍基地周辺に信者グループが形成されていたが、日本に在住するフィリピン人が増加し、日本人との結婚が増えるにつれて、上記のように日本各地に信者グループが見られるようになり、さらにそうしたグループを基礎にして、教会(フィリピン本部より牧師が派遣される)が形成されるようになった。この研究においては、とくに茨木県内におけるイグレシア教会の形成に関する資料を集めた。これまでのところ、こうした教会に所属する信者の大部分はフィリピン人、フィリピン系の人々であるが、日本人配偶者や子弟のなかから新たに信者が生まれている。イグレシアはこれまでフィリピン人によるフィリピン人のための教会として知られてきたが、近年こうした海外宣教の進展により、フィリピン人の教会というこれまでの性格を脱する可能性も示唆される。

報告書

(3件)
  • 1998 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 寺田勇文: "イグレシア・ニ・クリスト"東南アジアのキリスト教 (めこん社刊行). (予定). (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Takefumi Terada: ""Iglesia ni Cristo" in Christianity in Southeast Asia"bY Mekon. (to be published). (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] TERADA, Takefumi: "Beyond the nation State : Overoeas Expansion of a Philippine Chsiation Church, the Iglesia ni Cristo" Nation-State, Identity and Religion in Southeaet Aria (Asian Studies Monagsoph, Serieo, No.4). 127-142 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Terada,Takefumi: ""Beyond the Nation State" Overseas Expansion of a Philippine Christion Church,the Iglesia Ni Cristo" Nation-State,Identity and Religion,in Southeast Asia (Singapore Society of Asian Studies. 127-140 (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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