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高圧キセノンガスを用いたガンマ線スペクトロメータ

研究課題

研究課題/領域番号 09640496
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 物理学一般
研究機関埼玉県立大学短期大学部

研究代表者

柴村 英道  埼玉県立大学短期大学部, 教授 (30100605)

研究分担者 長谷部 信行  早稲田大学, 理工学総合研究センター, 教授 (10127904)
研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワード高圧キセノン / ガンマ線 / 電離箱 / 電子の移動速度 / 分光計 / スペクトロメータ / 高密度キセノン / ガンマ線分光器 / 検出器 / エネルギー分解能
研究概要

当初の研究分担者の増田公明氏が名古屋大学に移動し、この研究は柴村英道と長谷部信行氏(現:早稲田大学理工学総合研究所)で行うことになった。また、長谷部氏は平成10年9月に早稲田大学に移動して来た。さらに柴村の所属の短期大学が平成11年4月に浦和市から越谷市に移転した。平成10年後半から移転作業のため短期大学での実験が不自由になったことなどのため、平成10年後半からは実験の拠点を早稲田大学に移した。
実験装置として、ステンレス厚肉容器に納めた平行平板型グリッド付き電離箱を製作した。当初は実用化に重点を置き薄肉容器の同軸型電離箱を予定していた。しかし、当時検討していた月探査計画では高圧キセノン電離箱を使用しない見込みとなったため基礎実験に重点を置くことにした。そこで、電子の移動速度、拡散など基礎的な特性の取得のために電場の均質性に優れた平行平板型に変更し、またより高い圧力のキセノンでの実験に備えて容器の耐圧をあげるため厚肉容器を採用した。低雑音電荷有感型プリアンプについては、仕様を決定しメーカーに特注して製作した。その雑音性能は、無負荷ノイズは約350電子程度で、40pFの負荷をつけた状態でもノイズは約500電子以下と良好であった。
年度内にはガス純化装置、真空システムの整備を行い2極電離箱として電離箱の動作確認を行い、電子の移動速度が測定できることを確認した。この装置を用いて、高圧キセノン、高圧キセノン-ヘリウム混合ガス中での電子の移動速度、拡散係数の実験を行った。移動速度の研究成果はJJAP誌の2003年1月号に掲載される予定である。

報告書

(3件)
  • 1998 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Shingo Kobayashi, Nobuyuki Hasebe, Eido Shibamura, 9: "Measurement of Electron Drift Velocities in the Mixtures of Xe and He for a New High Pressure Xe gamma ray Defector"Japanese Journal of Applied Physics. 42. 333-334 (2003)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Shingo Kobayashi, Valery V. Dmitrenko, Tadayoshi Doke, Victor M. Grachev, Nobuyuki Hasebe, Tsutomu Igarashi, Takashi Miyachi, Hiroyuki Okada, Eido Shibamura1, Masatoshi Takenouchi, Sergey E. Ulin and Konstantin F. Vlasik: "Measurement of Electron Drift Velocities in the Mixture of Xe and He for a New High-Pressure Xe Gamma Ray Detector"Japanese J. of Applied Physics. 42. 333-334 (2003)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 長谷部信行: "月探査用γ線分光計の最適化" 愛媛大学・工学部紀要. 第17巻. 483-497 (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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