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移動用補助機器を使用する高齢者の住居内移動の必要寸法に関する実験研究

研究課題

研究課題/領域番号 09650677
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 都市計画・建築計画
研究機関東京理科大学

研究代表者

直井 英雄  東京理科大学, 工学部・第II部, 教授 (10138977)

研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1998年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1997年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード介助型車椅子 / 椅子式階段昇降機 / 高齢者 / 住宅 / 階段 / 通路幅 / 段差 / 車椅子 / 移乗スペース
研究概要

今後の高齢社会の進展にともなって、住居内で車椅子や階段昇降機を使用する高齢者はますます増加するものと思われるが、このような移動用補助機器の使用上の必要寸法に関する既往の知見は、わが国の一般的な住居にはなじまないものであった。本研究は、わが国の高齢者と住居の伝統的な性格から考えて、住居内移動で用いられ補助機器は平面移動については介助型車椅子、階移動については椅子式階段昇降機の可能性が最も高いと判断し、これらに頼って移動する場合の必要寸法を定量的に把握し、設計上の基礎資料として整備しておくことを目的としたものである。実験的な研究の結果、次の結論を得た。まず、介助型車椅子を対象とした実験の結果、壁などへの多少の接触を許容するという条件を付けた上で、有効通路幅80cm以上の住宅での使用が可能であることが明らかとなった。ただし、90度回転する場合は回転後90cm以上の通路幅が必要となること、また、このようなぎりぎりの条件の通路幅の場合、許容できる段差は2cm以下が望ましいこと、などの付帯条件も併せて把握した。一方、椅子式階段昇降機を対象とした実験の結果、一般には、人が乗った状態で使う場合120cm以上,椅子をたたんで使う場合90cm以上の階段幅寸法が必要であるが、住居においていくぶんか我慢して使う場合は椅子をたたんだ状態で76cm以上の幅寸法でよいことが明らかとなった。ただし、階段上下に設ける昇降機と車椅子の間の移乗のためのスペースは、場合によっても違うが100cm〜130cm角程度以上必要であり、住居でよく見られる80cm内外の廊下幅ではかなり無理であることも明らかとなった。

報告書

(3件)
  • 1998 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 矢島規雄, 直井英雄 他: "椅子式階段昇降機を設置する場合の必要階段幅寸法に関する実験研究" 日本建築学会大会学術講演梗概集. 677-678 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 川村かお里, 直井英雄: "椅子式階段昇降機を設置する場合の必要階段幅寸法に関する実験研究(2)" 日本建築学会大会学術講演梗概集. 767-768 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Norio Yajima, Hideo Naoi, et al.: "Experimental Study on Required Width of Stairs in case the Stairlift is Needed" Summaries of Technical Papers of Annual Meeting Architectural Institute of Japan 1997 E. 677-678 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kaori Kawamura, Hideo Naoi: "Experimental Study on Required Width of Stairs in case the Stairlift is Needed (2)" Summaries of Technical Papers of Annual Meeting Architectural Institute of Japan 1998 E. 767-768 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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