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酸化リポプロテインによる血漿LCAT活性の修飾と動脈硬化病変の動態

研究課題

研究課題/領域番号 09660128
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 食品科学・製品科学
研究機関東北大学

研究代表者

古川 勇次  東北大学, 農学部, 教授 (60005626)

研究分担者 伊藤 道子  東北大学, 農学部, 教務職員 (60250734)
駒井 三千夫  東北大学, 農学部, 助教授 (80143022)
研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
1998年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1997年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
キーワードLCAT / 酸化LDL / 酸化ステロール / 抗動脈硬化作用 / ビタミンC / リポタンパク質
研究概要

本研究は,抗動脈硬化作用で中心的な役割を果たしているHDLの代謝系で,これに関与するLCAT反応の機構と,酸化脂質に対してのLCATの作用およびLCA活性に及ぼす酸化脂質の影響を明らかにする目的で行い,以下の結果を得た。
1) LCAT活性は基質リン脂質の酸化によって大きく低下すること。
2) 基質自体の酸化の場合以外に,酸化LDL,酸化HDLが反応系に存在することによっても活性は強く阻害されること。
3) 基質酸化ステロールは程度の差はあるものの,LCATによってエステル化されること。
4) ラジカル開始剤であるAAPHをラットに腹腔内投与し,生体内でリポタンパク質を酸化した場合,LCAT活性は低下が起こること,この低下が抗酸化ビタミンであるビタミンC,ビタミンEの投与によって防御され得ることを認め,生体内でも脂質過酸化の程度によってLCAT活性が変動することを示した。
以上のように,本研究は血漿中でのリポタンパク質の酸化が,LCATによるコレステロールエステル化を抑制し,抗動脈硬化系であるコレステロール逆転送系の停滞をもたらす可能性を示したこと,また,LCATによる酸化ステロールのエステル化作用を明らかにしたことにより,LCATが酸化ステロールの生体からの排除の促進,および毒性軽減に関与している可能性を示唆した。
HDLによる脂質逆転送系は生体内での最も優れた動脈硬化抑制機構として機能しており,本研究はLCATの新しい基質特異性を見い出し,酸化リポタンパク質の新しい生理作用を発見し,解析したもので,抗動脈硬化機構の解明の一助になるものと考えられる。

報告書

(3件)
  • 1998 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Y.Furukawa et.al.: "Inhibitory effects of lipid oxidation on the activity of plasma LCAT" Biosci.Biotech.Biochem.62・5. 941-946 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] S.kamiyama, T.Yamato and Y.Furukawa: "Inhibitory effects of lipid oxidation on the activity of plasma lecithin-cholesterol acyltransferase." Biosci.Biotech.Biochem.62 (5). 941-946 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Y.Furukawa et al.: "Inhibitory Effects of lipid Oxidation on the Activity of plasma LCAT" Biosci.Biotechnol.Biochem.65 (5). 941-946 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Furukawa et al.: "Antioxidative properties of LCAT in oxidative modifi of lipoproteins" Biosci.Biotechnol.Biochem.発表予定.

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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