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外科的侵襲反応軽減を目的とする生体反応の解析と制御に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 09671274
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 消化器外科学
研究機関東北大学

研究代表者

標葉 隆三郎  東北大学, 医学部, 講師 (20192106)

研究分担者 田村 真理 (田村 眞理)  東北大学, 医学部, 教授 (20124604)
織井 崇  東北大学, 医学部・附属病院, 助手 (20282048)
土井 秀之  東北大学, 医学部・附属病院, 講師 (90188839)
佐山 淳造  東北大学, 医学部・附属病院, 助手 (60292322)
宮崎 修吉  東北大学, 医学部, 助手 (50282075)
研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワード侵襲 / ステロイド / サイトカイン / IL-6 / カテコールアミン / IL-8 / G-CSF / マクロファージ / ストレスホルモン / Meeylprednisolone
研究概要

侵襲反応の軽減を目的とした侵襲前の少量ステロイド投与によって,臨床的にも実験的にも過剰なホルモンやサイトカインの産生の軽減をはかることができる.水分電解質代謝が改善し、非機能的細胞外液(Third Space)の形成を少なくすることによって、水分出納が負にならず、循環動態が安定し、頻脈や不整脈が減少した。栄養管理も容易になり、窒素出納が良好で筋蛋白の崩壊が少なく栄養指標の推移も良好であった。
マウス侵襲モデルにおいて、IL-6の上昇が腹水、血中にみられ、1mg/マウスのMetylprednisoloneによってIL-6の上昇が腹水、血中ともに著明に抑制された.投与時期は、侵襲前1時間前が最も効果的であり、投与量は、1mg/マウス(ヒトで250-500mg/bodyに相当)であった。ステロイドの前投与は侵襲直後の腹腔マクロファージの局所への遊走と活性化を少なくし、顆粒球の集積を少なくする。アミノステロイドも至適投与量と投与時期があり、局所のサイトカイン産生や肺胞マクロファージの活性化を抑制する.ステロイドを前投与すると局所ばかりでなく、肺、肝、膵、皮膚への細胞外液の漏出が少なく、サードスペイスを縮小させることができる,細胞膜のNa-K refluxを改善し,βエンドルフィンの上昇を防ぐ.手術侵襲反応を軽減することによって、合併症を有する患者や高齢者を安全に手術することができ、手術適応も広くすることができる。術後の経過も安定することから医療経済面からも有用である.

報告書

(3件)
  • 1998 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 大江 大: "ラット下肢虚血再潅流モデルにおける非機能的細胞外液形成の解析" 外科と代謝・栄養. 32(2). 51-59 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 標葉 隆三郎: "steroidによるSIRSの制御" 集中治療. 10(8). 849-854 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Dai OHE,et al.: "An Analysis of Non-Functional Extracellular Fluid Space in the Ischemia-Reperfusion Imjury Model." The Japanese Journal of SURGICAL METABOLISM and NUTRITION. 32 (2). 51-59 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] R.Shineha: "Control of SIRS in Steroid" Intensive & Critical Care Medicine. 10 (8). 849-854 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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