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分子フッ素のエノン系への付加を基盤とする位置選択的フッ素導入法

研究課題

研究課題/領域番号 09672133
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 化学系薬学
研究機関静岡県立大学 (1998)
東北大学 (1997)

研究代表者

佐藤 雅之  静岡県立大学, 薬学部, 教授 (80004654)

研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
1998年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1997年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワード分子フッ素 / フッ素化 / α-フルオロカルボニル化合物 / γ-フルオロ-β-ケトアミド / 3-フルオロ-2-キノロン / 3-フルオロ-2-ピロン / 位置選択的フッ素化 / 含フッ素有機化合物 / α-フルオロケトン / ビシナ-ルジフルオロ化合物 / 5,6-ジフルオロウラシル / 位置選択的フッ素導入法
研究概要

1.ヒドロキシメチレン基を活用するカルボニル化合物の位置特異的フッ素化法
α-フルオロカルボニル化合物は最も基本的な含フッ素合成単位であるが,カルボニル化合物の直接フッ素化は困難である.そこでカルボニル化合物をホルミル化してα-ヒドロキシメチレン基を導入して活性化した.このα-ヒドロキシメチレンケトン体を低温化分子フッ素を導通後,水洗処理した,高い収率でα-フルオロカルボニル化合物を得ることに成功した.このフッ素導入法は反応条件が極めて緩和なこと,極めて位置特異的であることなどから,広範なα-フルオロカルボニル化合物の合成法として有用である.
2.複素環化合物の位置選択的フッ素化法 多くの医薬品の母核である複素環の位置選択的フッ素導入法の開発は医薬品化学において極めて重要であるが,一般に複素環へのフッ素導入法は殆ど未開拓である.著者は分子フッ素を用いてエノン系(またはそのビニログ)を内蔵する含複素環化合物(ウラシル,2-ピロン,2-キノロンなど)を極めて容易にかつ位置選択的にフッ素化することに成功した.
3.含フッ素合成子の開発 アセトアセタニリドを分子フッ素でフッ素化し,α-フルオロアセトアセタニリドを合成し,その閉環により3-フルオロ-2-キノロンを合成できた.また,ジケテンをフッ素化後、アニリンと反応させ、γ-フルオロアセトアセタニリドを合成でき,そのパン酵母還元により含フッ素キラル合成子を高エナンチオ選択的に合成できた.

報告書

(3件)
  • 1998 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Hiroshi Kamaya: "An Efficient Method for α-Monofluorination of Carbonyl Compounds with Molecular Fluorine : Use of α-Hydrozymethylene Substisuent as Directing and Activating Groups"Tetrahedron Letters. 38. 587-590 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Hiroshi Kamaya, Masayuki Sato, Chikara Kaneko: "An efficient method for -monofluorination of carbonyl compounds with molecular fluorine: use of -hydroxymethylene substituent as directing and activating groups"Tetrahedron Letters. 38(4). 587-590 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Hiroshi Kamaya: "An Efficient Method for α-Monofluorination of Carbonyl Compounds with MOlecular Fluorine: Use of α-Hydroxymethylene Substituent as Directing and Activating Groups" Tetrahedron Letters. 38. 587-590 (1997)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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