| 研究課題/領域番号 |
09672423
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
看護学
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| 研究機関 | 北海道医療大学 |
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研究代表者 |
深山 智代 北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (70060746)
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| 研究分担者 |
桑原 ゆみ 北海道医療大学, 看護福祉学部, 助手 (80295914)
三国 久美 北海道医療大学, 看護福祉学部, 助手 (50265097)
工藤 禎子 北海道医療大学, 看護福祉学部, 助教授 (00214974)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 循環器疾患 / 受診 / 国民健康保険 / 市町村 |
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| 研究概要 |
研究目的は、公的保健サービスとしての地域看護活動の循環器疾患予防に関する成果が国保被保険者の循環器疾患による受療状況に表れるかどうかを明らかにすることである。
研究対象は北海道の全市町村のうち国保の疾患別統計により受療状況を確認できた209市町村である。分析の手順、および結果は以下の通りである。
1) クラスター分析による市町村の類型化:人口規模、高齢化率、国保被保険者割合、人口千対の病院数、診療所数、および保健数婦数に基づき、Rural1(R1)型、Rural2(R2)型、Suburban(SU)型、およびUrban(U)型の4つに大別された。
2) 1990年と1995年の循環器疾患による受療件数率(国保被保険者100人あたりの件数)の比較:作業仮説は「循環器疾患が予防されたなら、循環器疾患で受療する人数は増えないであろう」である。両年間に有意の変化がない市町村の割合は、入院:Rlで79%、R2で84%、SUで74%、Uで65%である。入院外:R1で23%、R2で11%、SUで3%、Uで0%である。
3) 循環器疾患予防に関わる保健婦活動の類型化:老人保健事業の健康教育、健康相談、訪問指導、基本健康診査の参加延べ人員(国保被保険者千対)を変数とした。クラスター分析により参加多型と参加少型に大別された。R1,およびR2の市町村の70%が参加多型、Uの市町村の80%が参加少型であった。SUでは参加多型と参加少型が半々であった。
結論として、(1)人口規模の小さいR型の市町村においては、保健婦活動の循環器疾患予防に関する成果が国保の受療件数率に表れる可能性があり、人口規模が大きい市・町では国保の受療件数率に活動の成果が表れる可能性がほとんどないことが示唆された。ただし受療件数が増えないことを一義的に解釈することの妥当性に関する検討が課題として残った。(2)市町村の地域特性に応じた成果評価方法の必要性が明らかになった。
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