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スポーツ選手の競技引退に関する心理社会的研究

研究課題

研究課題/領域番号 09680084
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 体育学
研究機関筑波大学

研究代表者

中込 四郎  筑波大学, 体育科学系, 助教授 (40113675)

研究分担者 村松 和則 (松村 和則)  筑波大学, 体育科学系, 助教授 (70149904)
研究期間 (年度) 1997 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
1999年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1998年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1997年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードスポーツ選手 / 競技引退 / 再適応 / 自我同一性再体制化 / 競技キャリア / 韓国 / 心理サポート / 事例研究 / スポーツ文化 / 国家代表 / 事例 / 役割変密・受容
研究概要

本研究では、スポーツ選手の競技引退後の適応過程について、スポーツ心理学ならびにスポーツ社会学の両面から検討を行った。以下に主な結果を記す。
1)スポーツ心理学領域の先行研究を概観し、競技引退を理解していく上でアイデンティティ再体制化といった視点が有効となることを明らかにした。
2)スポーツ社会学領域からの研究概観では、引退競技者を取り巻いてきた社会構造的な要因についてライフヒストリーの中から詳細に検討すべきであることを主張した。
3)わが国のプロサッカー選手のキャリア移行について調査が行われ、種々の側面からの実態を明らかにした。
4)中年期危機を体験した2人の元オリンピック選手の競技引退後のアイデンティティ再体制化について面接調査を行った。「社会化予期」「時問的展望」といった2つの要因が引退後の適応過程を強く規定していることが考えられた。
5)5名の元韓国代表選手への面接調査を行い、彼らのライフヒストリーを検討した。引退後の初期は、周囲からそれまでの競技キャリアを高く評価されても、時間とともに評価が低下していくことが一様に認められた。
6)現役時代から引退後の再適応を果たすまでの間心理サポートを行った1人の元オリンピック選手の200セッションに及ぶ相談記録を分析した。再適応あるいはアイデンティティの再体制化に向けて積極的に歩みだすためには、引退に伴う内的作業の持つ重要性(喪の仕事、生き直す)が指摘された。
今後の課題として、国際比較研究そして両領域からの研究成果の統合などが考えられた。

報告書

(4件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 豊田則成・中込四郎: "競技引退に伴って体験されるアスリートのアイデンティティ再体制化の検討"体育学研究. (印刷中). (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 豊田則成: "アスリートの競技引退に伴うアイデンティティ再体制化に関する研究-中年期危機を体験した元オリンピック選手-"スポーツ教育学研究. 19. 117-129 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Norishige TOYODA: "A study on ego identity reconfirmation in the athletic retirement. - The cases of former Olympians experienced the middle-age crisis -."Japanese Journal of Sport Education Studies. 19(2). 117-129 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Norishige TOYODA ・ Shiro NAKAGOMI: "Discussion of identity reconfirmation with retiring athletes."Japan Journal of Physical Education. (in press).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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