| 研究課題/領域番号 |
09680153
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
人文地理学
|
|---|
| 研究機関 | 東京大学 |
|---|
研究代表者 |
荒井 良雄 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (50134408)
|
|---|
| 研究分担者 |
江崎 雄治 国立社会保障・人口問題研究所, 研究員 (40282503)
川口 太郎 明治大学, 文学部, 助教授 (90195058)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
1997 – 1999
|
| 研究課題ステータス |
完了 (1999年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
1999年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1998年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
1997年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
|
|---|
| キーワード | 人口移動 / 居住地移動 / Uターン / 地方圏 / 宮崎県 / 長野県 / 東京大都市圏 / コーホート / コ-ホ-ト |
|---|
| 研究概要 |
日本においては第2次大戦後、急激な経済成長に促され、多くの若年者が就職口が豊富な大都市圏に移住した。彼らはその後大都市圏内での移住を繰り返すとともに、ある者は自らの出身県へと帰還、つまり「Uターン」移住している。しかしながら主として居住経歴データの不足のため、これらの移動プロセスはこれまで十分に検証されてきたとは言い難い。
そこで我々は質問紙形式による独自調査を行うことにより、1956〜1958年、1966〜1968年および1976〜1978年に長野県および宮崎県内の高校を卒業した男子卒業生約5,000名分の居住経歴を調べることとした。その主要な分析結果は以下の通りである。
まず、三大都市圏に一旦他出した者のうち長野県あるいは宮崎県に帰還する者の割合は、世代が若くなるほどより大きいことがわかった。また両県とも、「Uターン」者の多くが彼らの出身市町村に帰還しており、その傾向は若い世代ほどより強くなっている。一方「Uターン」する、しないの判断は、学歴や長男であるかどうかにも影響されるものの、妻の出身地がより大きな影響を与えることを示した。すなわり、長野県あるいは宮崎県出身の女性と結婚した者は、他見出身者と結婚した者よりも、より帰県する傾向が強い。
また、転職を伴う「Uターン」が行われる時期についてみてみると、最初の就職から5〜8年以内に長野県あるいは宮崎県に帰還する者が大半であることがわかった。これは通常、彼らが大都市圏において生活を始めた後比較的すぐに「Uターン」が実行されることを示している。以上の結果から「Uターン」移動は、職業生活上の最初の「転機」において、居住地や職業の選択に関して比較的制約の少ない若年地方出身者が持ち得る選択肢の一つであると結論づけることができる。
|
