| 研究課題/領域番号 |
09680165
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 東京都立大学 |
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研究代表者 |
若林 芳樹 東京都立大学, 理学研究科, 助教授 (70191723)
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| 研究分担者 |
矢野 桂司 立命館大学, 文学部, 助教授 (30210305)
由井 義通 広島大学, 教育学部, 助教授 (80243525)
神谷 浩夫 金沢大学, 文学部, 助教授 (40192546)
影山 穂波 お茶の水女子大学, 文教育学部, 助手 (00302993)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
1998年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1997年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
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| キーワード | ジェンダー / 住宅市場 / 居住地選択 / マルチメソッド・アプローチ / 東京大都市圏 / 独身女性 / 住宅供給 / 居住地移動 / 行動地理学 / 単身女性世帯 / 住宅問題 |
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| 研究概要 |
需要サイドと供給サイドの両面から実態調査を行い、住宅市場の全体像の把握に努めるとともに、前年度に収集したデータの分析も継続して進めた結果、以下のような知見が得られた。
(1)供給サイドのうち公的部門については、住都公団で資料収集を行った。その結果、1977年から公団住宅への単身者の入居が可能になり、最近では女性向けの設計に力を入れてはいるものの、狭小な新規模募集物件だけが対象になるため、単身女性のニーズの高い都心周辺部での供給は少ないこと、またそうした狭小な住宅では公庫融資も受けにくいといった制約があることが明らかになった。一方、民間部門については、不動産仲介業者とディベロッパーへの聞き取り調査を行った。その結果、単身女性のニーズを反映して、利便性の高い都心周辺部での女性向けマンションの供給が増加し、住宅市場では単身女性が重視されつつあることがわかった。
(2)需要サイドについては、昨年度に行ったアンケート調査結果に、グループインタビューと個人面接調査の結果を加えて、多面的な分析を行った。その結果、対象となった30歳代の単身女性の場合、将来の見通しが不透明であるため、短期的視野で居住地を選択していること、その結果選ばれる住宅も勤務先との近接性や安全性が優先されること、住宅購入に当たって名義や保証人の面でジェンダーに関わる問題を抱えていること、などが明らかになった。また、同じ年齢層でもより深刻な問題を抱える母子家庭については、母子支援施設への聞き取り調査を行い、そうした施設が家庭内での問題に遭遇した女性たちにとって一次的な避難所になっていることがわかった。
(3)以上のような住宅の需要・供給による結果としての、単身女性の地域的分布状況をGISを用いて統計的に解析した。その結果、東京圏で30代の単身女性の居住地は区部の西側に集中し、臨海部に多い単身男性と地域統計を用いた分布から、対象者層は鉄道沿線の利便性の高い地域に集中することが判明した。
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