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防災の視点からの家庭科教育「住生活」領域における教材開発に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 09680267
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教科教育
研究機関兵庫教育大学

研究代表者

藤岡 秀英  兵庫教育大学, 学校教育学部, 助教授 (30252753)

研究分担者 田中 洋子  武庫川女子大学, 児童教育学科, 助教授 (20259534)
貴田 康乃  仏教大学, 教育学部, 教授 (90125138)
服部 範子  兵庫教育大学, 学校教育学部, 助教授 (70189570)
研究期間 (年度) 1997 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
1999年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1998年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1997年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード「阪神・淡路大震災」 / 学校教育 / 防災教育 / 家庭科 / 防災の視点 / 「住生活」領域 / 指導内容 / 教材開発 / 震災 / 阪神・淡路大震災 / 住居 / 住生活 / 家庭生活 / 地域社会 / 阪神淡路大震災
研究概要

1.目的 「阪神・淡路大震災」直後に、筆者らが行った被災地に勤務する小学校教員及び兵庫県内教員養成系大学の学生対象の先行調査結果をふまえて、防災の視点をとり入れた家庭科「住生活」領域の指導内容の位置づけと教材開発を目的として、本研究を行った。
2.方法 (1)実態調査として、(1)兵庫県内の被災地及び被災地外の高校生、(2)全国の教育委員会防災担当の指導主事及び家庭科指導主事、(3)全国の小・中・高等学校家庭科教員を対象に行った。(2)資料研究として、(1)防災教育に関連した教師用指導資料、(2)児童・生徒用指導資料、(3)兵庫県及び神戸市の防災教育用副読本の評価等を行った。(3)教材開発のためのヒアリングは、(1)小・中・高等学校、(2)防災関連諸機関、(3)防災関連の講演会及びシンポジウム、自主防災に取り組んでいる地域に対して行った。
3.結果と考察 高校生を対象とした実態調査の結果では、高校生の自室における日頃からの防災対策実施の必要性が認められ、高校生は家庭科で防災対策について学習することを望んでいた。これをふまえて行った全国の小・中・高等学校家庭科教員対象の調査結果でも、多くの教員が防災対策についての指導を家庭科「住生活」領域で行う必要性を認めていることがわかった。今回の研究結果より、児童・生徒の発達段階をふまえた防災視点の家庭科指導内容とその位置づけを提案することができた。さらに、資料研究や実際に学校や地域に対して行ったヒアリング等の研究結果より、防災の視点をとり入れた家庭科教育における教材開発を行うことができた。
本研究は、21世紀を生きる子どもたちに自分や家族、地域の人々の生命や生活を安全に守ることの大切さを教えることの必要性を導き出したものである。研究結果を今後の家庭科「住生活」領域の指導内容に組み入れられることを願っている。

報告書

(4件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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