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膜融合活性ペプチドの膜内会合ダイナミクス解明による融合開始機構の研究

研究課題

研究課題/領域番号 09680650
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 生物物理学
研究機関京都大学

研究代表者

高橋 敞  京都大学, 化学研究所, 教授 (20022593)

研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
キーワードリン脂質膜 / 合成ペプチド / 3-ニトロチロシン / 蛍光エネルギー移動 / 分子会合 / 膜融合 / 生体膜 / ペプチド / 会合 / 7-アザトリプトファン / トリプトファン
研究概要

1. 膜融合は生物として必須の過程であり、それぞれの過程固有のタンパク質が司っているが、ある種のペプチドはこの過程を誘起することが出来、モデル系を研究することが出来る.膜擾乱活性を持つペブチドは膜の中でα-ヘリックスを作り膜構造の擾乱が起こるが、ヘリックス形成は必要条件ではあっても十分条件ではなく、ペプチドが膜融合を誘起するにはその後どのような過程によるか判っていない.活性発現条件においてもペプチドの膜内配向は不活性状態とほぼ同様であることが以前の研究から判っているので、残る可能性の一つとして膜内でのペプチド間会合状態の変化が膜擾乱を誘起しているのではないかと推測された.
2. しかし膜内での分子会合を検出する一般的方法はなく、これを蛍光のエネルギー移動を用いて研究することを試みた.今まで蛍光官能基としては嵩高く、且つ極めて疎水性の高い発色団が導入されていたが、これはペプチドそのものの構造を乱す可能性が大きいので、出来るだけ本来のアミノ酸に近いものを考え、7-アザトリプトファンと3-ニトロチロシンを選んだ.前者はしかし残念ながら光学活性体を得ることが困難で、後者をエネルギー受容体、トリプトファンをエネルギー供与体とする系を選び、これらを含む活性ペプチドアナログを合成して、分子間会合を調べた.この系で分子のコンホメーション変化や、会合が検出できることが明らかになったが、膜中でのペプチドの会合状態は活性、不活性条件ともほとんど変化がないことが結論され、膜融合に至る膜構造の擾乱は極めてデリケートな過程であることが推測されるに至った.
3. 生体膜とタンパク質の相互作用に関する文献データベースを以前から作り始めていたが、現在約3000文献を集めたものが出来た.

報告書

(3件)
  • 1998 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Ozawa,S.: "Reconstituition of bacteriorhodopsin from a mixture of a proteinase V8 fragment and two synthetic peptides." Biochim.Biophys.Acta. 1294(2). 129-137 (1997)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Yoshimura,T.: "Formation of protein-and peptide-membrane assemblies and membrane fusion." Progr.Colloid Polymer Sci.106. 219-222 (1997)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Ishiguro,R.: "The relationship between the behavior of the α-helical peptide in phospholipid bilayer and its fusion activity." Colloids & Surfaces,Ser B,. 11. 153-165 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 石黒 亮: "生理活性ペプチドとモデル生体膜との相互作用の研究" JASCO Report. 39(2). 29-36 (1997)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 石黒 亮: "全反射減衰吸収法による赤外分光" Jasco Report.39,2. 12-19 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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