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1. 研究の目的
本年度はヒアリング調査によって、各事業所における、重度中途障害者の職場適応を促進するための教育訓練(指導)のあり方を中心に、事業所側の継続雇用のための対応策を明らかにすることを目的とした。
2. 調査の方法とその結果のまとめ
(1) 方法・・・事業所を訪問して、人事担当者及び重度中途障害者本人に対して、ヒアリング調査を実施した。
(2) 結果のまとめ・・・ヒヤリング調査の結果、判明した点をまとめると、次のとおりである。
第1に、障害者雇用に対して、「それは企業としての社会的責任である」という事業所側の意識が大切である。同時に、「企業は地域の皆さんと一緒に成長する」という意識を持っていた。
第2に、受障後は、職場復帰を前提として、本人に安心感を持たせる援助が必要である。そのために、ある事業所では継続雇用を約束し、治療に専念するように、と声をかけていた。また、不正確な情報は本人を精神的にかなり動揺させるため、本人や家族との相談(3者面談)の機会を頻繁に持ち、正しい情報について共通理解を図るように努めていた。そのことは、同時に、本人を心理的に孤独にさせないための工夫でもある。
第3は、本人の障害の種類・程度に応じて、「その人のために仕事をつくる」という姿勢、すなわち、受障前の本人のキャリア(職務内容)をも考慮に入れて、新しい仕事、あるいはその人にできる仕事を創り出していく工夫が必要である。そして、職種転換後は、根気強くOJTによって、仕事を覚えてもらいながら、本人の要望にも親身に耳を傾け、いっそう働きやすい職場環境の整備に向けた、社内のネットワークづくりを図っている。
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