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中性子過剰核の変形と対相関

研究課題

研究課題/領域番号 09740188
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 素粒子・原子核・宇宙線・宇宙物理
研究機関福井大学 (1998)
東京大学 (1997)

研究代表者

田嶋 直樹  福井大学, 工学部, 助教授 (50212030)

研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1998年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1997年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード対相関 / カットオフ / 中性子過剰核 / 連続状態 / 3次元正方メッシュ表現 / Hartree-Fock-Bogoliubov法 / 拘束条件付変分法 / 未定乗数法 / 最急降下法 / Hartree-Fock-Bogoliubov解正準基底
研究概要

本研究では対相関場を平均場と対等に扱えるHartree-Fock-Bogoliubov(HFB)法を座標表示(実空間)で解く手法の開発を進めた。
実空間での表示は、対相関への連続状態の寄与の精密な評価に必要であるとともに、特定の基底関数による展開を用いずに波動関数を記述することで表面形状や密度の裾野の広がりに対する偏見を持ち込まない点においても不安定核のようなエキゾチックな対象を扱うのに適している。この方法により、中性子対相関への連続状態からの寄与が決定的に重要である中性子ドリップ線の位置の決定や、中性子分離エネルギーが主殻間距離(数MeV)より小さい中性子過剰核(数千個ある)を精度良く記述することができるようになる。
具体的な手法としては、昨年度の研究から得た結論により、過去に提唱された「二基底法」ではなく「HFB正準基底」による解法を採用することにした。誤りを排した適正な定式化と最急降下アルゴリズムの様々な改良により、ゼロから開発したプログラムは効率的に動作する実用的なレベルに達した。また、様々な状況での計算を試行することで、対相関にカットオフを設定する必要性が明らかになった。現実の計算では正準軌道の個数に制限をつけざるを得ないが、その好ましい副作用としてカットオフが不要になるのではないかという期待を当初は持っていたが、実際には、二体相互作用のレンジが零でカットオフがない場合、高いエネルギーを持つ正準軌道が点状に収縮した物理的に無意味な解が得られることがある(しかしカットオフなしで有意味な解が得られる場合も多い)とわかったのである。そこで、カットオフの導入方法を複数考案し、それらにより点状収縮を回避できることを確認し、各方法の得失を調べた。

報告書

(2件)
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] S.Takahara,N.Tajima,N.Onishi: "Study of super deformation in non-rotating states using the skyrme-Hartree-Fock method" Nnclear Physics. A642. 461-479 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] N.Tajima: "Hartree-Fock-Bogoliubov for deformed neutron-rich nuclei" Proc.“Innovative computational methods in nuclear many body problems",Osaka,10-15,Nevember.1997(work Scientific). 343-351 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] H.Kitagawa, N.Tajima, H.Sagawa: "Reaction cross sections and radii of A=17 and A=20 isotopes" Zeitschrift fur Physik. A358. 381-387 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] M.Oi, N.Onishi, N.Tajima, T.Horibata: "Signature and angular momentum in 3d-Cranked HFB states" Physics Letters. B418. 1-6 (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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