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コラーゲン結合ドメインによるガス壊疸の発症予防

研究課題

研究課題/領域番号 09770184
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 細菌学(含真菌学)
研究機関香川医科大学

研究代表者

松下 治  香川医科大学, 医学部, 助手 (00209537)

研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1998年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1997年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードClostridium histolyticum / コラゲナーゼ / コラーゲン / コラーゲン結合ドメイン
研究概要

ガス壊疸菌群によるガス壊疸感染巣の成立と周辺組織への浸潤には、起因菌の産生するコラゲナーゼが重要な役割を演じると考えられる。本酵素の構造活性相関を明らかにし、その知見を予防に応用することが本研究の課題である。
平成9年度は、本酵素群のうちの一つ(C.histolyticum ColH,クラスI酵素)が、N末側の水解活性ドメインとC末側のコラーゲン結合ドメイン(CBD)により構成されていることを明らかにした(Matsushita et al.,J.Biol.Chem.273:3643-3648,1998)。ついで2種類の酵素(C.histolyticum ColGおよびColH)から種々の長さのC末端領域を生産し、そのコラーゲン結合能を測定したところ、クラスI酵素(CoIG)ではデュプリケートして、クラスII酵素(ColH)では単独で存在するC末端領域(約120アミノ酸残基)がCBDの最小構成単位であることが明らかとなった。
平成10年度は、まず、これらの酵素の遺伝子がC.histolyticumの染色体上に独立した転写単位として存在していること、本菌はこれら以外にはコラゲナーゼ遺伝子を有していないことを明らかにした(Matsushita et al.,J.Bacteriol.181:923-933,1999)。これらの基礎的知見に基づき、クラスI酵素(ColG)のC末側のCBDを精製し、家兎を免役して抗体画分を精製した。現在、得られた抗体をもちいてマウスを受動免役し、これがC.histolyticumのマウス致死活性に影響を与えるか否かを検討しているところである。さらに、この領域でよく保存されているアミノ酸残基を順次アラニンに部位特異的に置換し、変異CBDを有する融合タンパク質を生産した。現在、これらの変異ペプチドの基質結合能を測定し、基質と直接相互作用している部位の特定を試みている。

報告書

(2件)
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Osame Matsushita: "Gene duplication and multiplicity of collagenases in Clostridium histolyticum" Journal of Bacteriology. 181・3. 923-933 (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Nozomu Nishi: "Collagen-binding growth factors:Production and characterization of functional fusion proteins having a collagen-binding domain" Proc.Natl.Acad.Sci.USA. 95. 7018-7023 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Osame Matsushita: "A study of the collagen-binding domain of a 116-kDa Clostridium histolyticum collagenase" The Journal of Biological Chemistry. 273・6. 3643-3648 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Osamu Matsushita: "A study of the collagen-binding domain of a 116-kDa Clostridium histolyticum collagenase" The Journal of Biological Chemistry. 273・6. 3643-3648 (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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