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自家蛍光の測定に基づく無侵襲な組織障害判定システムの構築

研究課題

研究課題/領域番号 09770344
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 消化器内科学
研究機関筑波大学

研究代表者

松井 裕史  筑波大学, 臨床医学系, 助手 (70272200)

研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード活性酸素 / 自家蛍光 / 胃粘膜傷害 / 細胞培養 / Oxygen Radical / fluorescence / RGM1
研究概要

本研究の目的は培養細胞(in vitro)から胃粘膜(in vivo)まで共通して認められるフラビン,ニコチン酸,ポルフィリンを含む補酵素が酸素代謝伴って蛍光性を変化させるという現象を利用し、観察するだけで,無侵襲に,鋭敏に,客観的に組織・細胞内酸化還元状態を測定するシステムを構築する事であった。研究期間内に達成すべき目標として下記の2項目を掲げた。
i) 本研究によって構築される生体の自家蛍光測定システムを利用して,活性酸素による細胞障害を自家蛍光の測定によって無侵襲に,観察するだけで,鋭敏に判断する新しい細胞毒性試験法を確立する.
ii)非ステロイド性鎮痛解熱剤(NSAIDs)は消化性潰瘍病変の主な原因の一つとされている.本研究によって構築される生体の自家蛍光測定システムを利用して,ラットのNSAIDs起因性胃粘膜障害と自家蛍光の関係を明らかにする.i) 期間内にラット正常胃粘膜由来培養細胞RGM1の活性酸素による障害をMTT法,NR法によって検討し,同時に障害に伴う細胞の自家蛍光量の変化を倒立顕微鏡・高感度カメラ・画像処理装置によって構成されたシステムによって測定た。この結果細胞障害と自家蛍光とのあいだに強い相関があり,自家蛍光の測定は無侵襲な細胞毒性試験となりうることを示した。
ii)上記システムの倒立顕微鏡を実体顕微鏡に置き換えることによって小動物観察用のシステムを構築し,非ステロイド性鎮痛解熱剤による胃粘膜障害と胃粘膜自家蛍光との関係検討した結果細胞の系と同様に,自家蛍光量と胃粘膜傷害とのあいだには強い相関があることを示した。

報告書

(2件)
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 村田靖,松井裕史 他: "蛍光内視鏡システム(SEFAS)を用いたラットNSAID_S起因性胃粘膜傷害の診断" 日本レーザー医学会雑誌(第17回大会論文集). 17. 465-468 (1997)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 松井裕史,村田 靖 他: "ラットNSAID_S起因性胃粘膜障害に認められた自家蛍光の検討." 日本レーザー医学会雑誌(第18回大会論文集). 18. 53-56 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] H.Matsui,Y.Murata er al.: "Hydrogen Peroxide-Induced Celluar Injury is Associated with Increase Endogenous Fluorescende from Rat Grastric Mucosal Epithelial Cell Culture." Journal of Gastroenterology.33. 318-325 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] H.Matsui, et al.: "Hydrogen Peroxide-Induced cellular Injury is Associated with Increase in Endogenous Fluorescence from Rat Gastric Mucosal Epithelial Cell Culture." Journal of Gastroenterology. (印刷中).

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 松井裕史 他: "蛍光内視鏡システム(SEFAS)を用いたラットNSAIDs起因性胃粘膜傷害の診断" The Journal of Japan Society for Laser Medicine.(印刷中).

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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