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レプチン受容体(Ob-R)アイソフォームの作用とその分子機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 09770807
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 内分泌・代謝学
研究機関(財)生産開発科学研究所

研究代表者

高屋 和彦  財団法人生産開発科学研究所, 研究員 (50291901)

研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワードレプチン / レプチン受容体 / メラノコルチン系 / 視床下部 / 摂食量 / 体重 / 交感神経 / ob遺伝子 / 受容体 / Ob-R / 肥満 / Koletskyラット / 遺伝子発現 / 遺伝子変異
研究概要

我々は既に、脂肪組織より分泌されるレプチンが主に視床下部弓状核(Arc)に作用することにより、摂食量と体重増加の抑制をもたらすことを示してきた。Arcに存在するPOMCニューロンにはレプチン受容体が存在し、レシチンによりPOMC遺伝子発現が増加することが報告されている。今回、我々はレプチンの視床下部経路におけるメラノコルチン系の意義を明らかにするために、α-MSHの拮抗薬SHU9119を用いてレプチンの摂食量と体重増加抑制作用に及ぼす効果を検討した。8週齢の雄性SDラットの側脳室内カニューレより、夜間SHU9119(0.01〜0.1mg)を投与し、20分後に人工脳脊髄液(aCSF)又はα-MSH10mgを投与し、3時間後の摂食量と体重増加の変化を測定したSHU91190.1mgの側脳室内投与により、α-MSHの摂食量と体重増加抑制作用はいずれも完全に遮断されることを確認した。次に、SHU91190.1mgの投与20分後に、aCSF又はレプチン2mgを投与した。投与3時間後、SHU9119の側脳室内投与により、用量依存性にレプチンの摂食量と体量増加抑制作用が減弱されており、0.1mg投与により、いずれも完全に遮断された。又、ノーザンプロット法においてレプチンの投与3時間後によるBATにおけるUCP-1mRNAの発現亢進効果が、SHU9119投与により完全に遮断された。以上により、レプチンの摂食抑制及び交感神経活動冗進作用がMC4-Rを介する可能性が証明された。

報告書

(2件)
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 高屋和彦: "ラットのレプチン受容体cDNAのクローニングと遺伝性肥満Zucker fatty(fa/fa) ラットおよびobese Koletsky (fa^k/fa^k)ラットにおけるレプチン受容体遺伝子変異の同定" 分子糖尿病学. 8. 23-30 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 高屋和彦: "肥満関連遺伝子" 循環器科. 43. 111-119 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 高屋和彦: "レプチン受容体" 日本臨床. 56. 279-284 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 高屋和彦: "レプチン/レプチン受容体と高血圧" 現代医療. 30. 45-52 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Junko Hiraoka: "Augmentation of obese (ob) gene expression and leptin secretion in obese spontaneously hypertensive rats (obese Koletsky rats)." Biochem.Biophys.Res.Commun.231. 582-585 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Naoki Matsuoka: "Human leptin receptor gene in obese Japanese subjects : Evidence against either obesity-causing mutations or association of sequence variations with obesity." Diabetologia. 40. 1204-1210 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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