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一酸化窒素(NO)の有機化学(生体有機分子との反応)

研究課題

研究課題/領域番号 09771920
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 化学系薬学
研究機関昭和大学

研究代表者

永田 和弘  昭和大学, 歯学部, 講師 (20208010)

研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
1998年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1997年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード一酸化窒素 / アミド / ニトロソ化 / 脱アミノ化
研究概要

一酸化窒素(NO)は、生体内において情報伝達、血管平滑筋弛緩等多岐にわたる生理作用に関与する分子として注目されている。この様な生理学的に重要な役割を果たすNOの性質を理解するためには、まずNOの化学的性質を理解することが重要と考え、筆者は有機分子とNOの反応を検討した。その結果、有機アミン類がNOによりN-ニトロソ化を受けることが分かり、またアミドの窒素原子上でもニトロソ化反応が進行することが分かった。更に、ジペプチドについてもN-ニトロソ化反応が進行し、立体障害の小さいアミノ酸由来の窒素原子が優先的にニトロソ化されることが明らかとなった。NOは少量の酸素が存在するとNO_2,N_2O_4,N_2O_3等、種々の窒素酸化物に変化する。そこで、有機アミン類とNOの反応機構を詳細に検討した結果、アミドのN-ニトロソ化、ジヒドロピリジン類の酸化はNOのみでも反応が進行することが示唆されたが、その他の反応については、極微量の酸素が触媒的に関与していることが明らかとなった。そして、その場合の主な活性種はN_2O_3であることが示唆された。即ち、NOに対して少量の酸素が存在する場合に生成するN_2O_3が基質を一電子酸化することから反応が開始され、その結果生成するNO_2がNOと反応しN_2O_3が再生する機構が証明された。その他、N-アミノ化合物の脱アミノ化反応が酸素存在下NOとの反応により進行することが分かり、かつ、この反応は水中でも進行した。この結果は、生体内におけるNOの消去という観点から興味深い。

報告書

(2件)
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] T.Itoh: "Effect of Oxygen on the Reaction of Secondary Amines with Nitric Oxide" Chem.Pharm.Bull. 47・1. 133-135 (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Matsuya: "A Mild Dehydrazination Reaction of Arylhydrazines Using Nitric Oxide in the Presence of Oxygen" Tetrahedron. 53・46. 15701-15710 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T.Itoh: "Reaction of Amides with Nitric Oxide (NO)" Tetrahedron Letters. 38・28. 5017-5020 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T.Itoh: "Reaction of Arylhydrazines with Nitric Oxide in the Presence of Oxygen" Tetrahedron Letters. 38・23. 4117-4120 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T.Itoh: "Deamination of 2-Aminothiazoles and 3-Amino-1,2,4-triazines with Nitric Oxidein the Presence of a Catalytic Amount of Oxygen" Chem.Pharm.Bull. 45・9. 1547-1549 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T.Itoh: "Reaction of Nitric Oxide with Amines" J.Org.Chem.62・11. 3582-3585 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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