| 研究課題/領域番号 |
09772106
|
|---|
| 研究種目 |
奨励研究(A)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 研究分野 |
看護学
|
|---|
| 研究機関 | 長野県看護大学 |
|---|
研究代表者 |
征矢野 あや子 長野県看護大学, 助手 (20281256)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
1997 – 1998
|
| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
|
|---|
| キーワード | 大腿骨頚部骨折 / 老年看護 / 在宅看護 / 家族 / 介護者 / ADL / 退院指導 / 老人看護 |
|---|
| 研究概要 |
大腿骨頸部骨折後自宅で生活を送る高齢者と同居する家族がどのような考えを持ち、家族の関わりが高齢者の生活に影響を及ぼすかについて調査、検討を行った。
まずA.大腿骨頚部骨折による退院後の在宅高齢者16名に対し、家族からADL上何らかの制限を受けているか否か、およびADL(受傷前および退院後3〜5ヶ月時点の老研式活動能力指標、生活範囲尺度)について構成的面接調査を実施した.ついでB.大腿骨頸部骨折の退院後1年以内の高齢者の同居家族のべ16名に、大腿骨頸部骨折後、同居家族がどのような考えを持ち、高齢者に接しているかについて非構成的面接調査を行った。
a 家族からの制限の有無別に両群を比較したところ、次の結果が得られた。(1)制限無しは9例、有りは7例であった。制限の主な内容は、階段昇降、屋外に出る、自宅周囲より遠くへの散歩、畑仕事、家事などであった。(2)制限有り群は無し群に比べて高齢であった。(3)生活範囲尺度、老研式活動能力指標において、制限有り群は無し群に比べ、退院後のスコアが有意に低下していた。
b 家族からのインタビューを逐語録に起こし、内容分析を行った。(1)高齢者が屋内移動できる場合、家族は「介護している」というより「一緒に生活している」と考えており、高齢者に対して特別な配慮をもって共に暮らしているという自覚はなかった。(2)しかし「転ばせてはいけない」 「寝たきりになったら困る」という緊張が常にあった。(3)病院などで具体的な退院指導を受けた認識は家族になかった。このため、(4)家族は高齢者の再転倒を予防する方法や回復を促す働きかけを試行錯誤していた。(5)家族は拭行錯誤した自分の関わり方を肯定している事例が多いが、自分のやり方が正しいのか確信を持てていない事例も見られた。(6)A調査での制限あり群の家族には高齢者の行動を制限していると自覚していない家族が多く、また制限することを否定する発言はみられなかった。
|
